発注アプリは無料で足りる?費用の見方と失敗しない選び方の基準

◆監修・編集責任者　小園 将隆　2026年10月5日

B2B EC-COLUMN

発注アプリで、書き直し・送り方の違い・言った言わないはどこまで減らせるか

仕入先によって電話、FAX、メールと送り方が違い、同じ品名と数量を何度も書き直す。
締め時間の直前に送り漏れに気づいたり、頼んだ数量で言った言わないになったりする。
発注アプリが引き受けられるのは、この発注書の作成と送信の部分です。
選ぶときに最初に見るのは、無料か有料かではありません。
仕入先に登録や費用を求めずに発注書が届くかどうかです。
そのうえで、無料プランの上限(使える人数・登録できる仕入先数・送信回数)と、費用がかかる側を比べます。
たとえばCORECの発注側では、無料プランは1名・商品登録1社・FAX送信月5回まで、ビジネスプランは月1,480円(税別)です¹。

転記・再入力の手間

発注の手間の多くは、同じ情報を何度も書くことから生まれます。
在庫を見て足りない品を書き出し、それを仕入先ごとの発注書に写し、控えとして台帳や表計算ソフトにも残す。
品名・規格・数量・納期という同じ情報が、一件の注文のなかで二度、三度と書き直されています。

書き直す回数が多いほど、写し間違いの入り口も増えます。
数量の桁を一つずらす、似た品番を取り違えるといった誤りは、書いた本人が見直しても気づきにくいものです。
締め時間に追われているときほど、見直しの時間そのものが取れません。

発注アプリでは、取引先や商品を登録しておき、そこから発注書を作る使い方が基本になります。
CORECの発注側サービスも、発注書を作成し、それを発注先へFAXやメールで届ける仕組みです¹。
登録した品名を選んで数量を入れる形にできれば、毎回手で書く部分が減り、写し間違いが入り込む箇所も減ります。
一方で、送った発注書を後からアプリ上で見返せるか、どの期間分を残せるかはサービスごとに違いうるので、候補を比べるときの確認点になります。

仕入先ごとに送り方が違う

A社はFAX、B社はメール、C社は電話というように送る手段がばらばらだと、送ったかどうかを確かめる場所もばらばらになります。
FAXは送信記録、メールは送信済みフォルダ、電話は手元のメモ。
言った言わないが起きやすいのは、とくに電話のように文字が残らない経路です。

アプリから発注書を出す形にそろえると、発注する側の作業は「アプリで作って送る」に一本化されます。
相手がFAXで受け取る社でも、メールで受け取る社でも、送り出す側の操作は同じです。
電話の口頭注文を書面の発注書に置き換えるだけでも、何をいくつ頼んだかが文字で残ります。

ただし、そろうのは送り出す側の手順までです。
相手がFAXを見落とす、メールが迷惑メールのフォルダに入るといった受け取る側の事情は、送り方をそろえても消えません。
届いたかどうかの確認をまったく不要にするものではなく、確認する先を一か所に寄せるものと考えると、期待とのずれが小さくなります。

アプリで変わらないこと

仕入先が在庫を確保して出荷する作業、価格や納期の交渉、欠品したときの代替品の相談は、発注アプリを入れても変わりません。
発注アプリは、注文を出す側が書類を作って送るための道具です。
何をどれだけ頼むかを決める判断も、引き続き発注する人が行います。

ここを整理しておくのは、無料で足りるかどうかの判断に直結するからです。
アプリに任せたいのが「書き直しと送信」なら、比べるべきは送信の経路と回数、登録できる仕入先の数です。
それ以上のことを期待して有料プランを選ぶと、使わない範囲に費用を払うことになりかねません。

仕入先がアプリを使っていなくても発注できるのか

FAX・メールで届く仕組み

導入でつまずきやすいのは、相手にも同じアプリを使ってもらう必要があるかどうかです。
仕入先が十社あれば十社に頼むことになり、一社でも断れば、その社だけ元の方法が残ります。
発注の手段をそろえたかったのに、アプリと電話・FAXを並行して使う状態になってしまいます。

CORECの発注側では、発注先にはFAXやメールで発注書が届き、発注先がそれを確認するのに会員登録は不要で、費用もかからないと記載されています¹。
仕入先から見れば、これまでFAXやメールで受けていた注文が同じ経路で届くので、受け取り方を変える必要がありません。
発注する側だけが先にアプリへ移れる形です。

ここで分けて考えたいのは、相手に届く経路と、相手がそれを処理できるかどうかです。
FAXで届いた発注書を、仕入先がいつも通り読んで出荷の手配に回しているなら、受け取る側の仕事はほとんど変わりません。
一方、仕入先が自社の受注の仕組みに注文を打ち込んでいる場合、FAXやメールで届いた発注書は、仕入先の側で手で入力し直されることになります。
受け取った後の処理は発注アプリの料金ページからは分からないので、主要な仕入先に聞いておく価値があります。

また、ここで挙げた届き方はCORECの発注側の記載です。
ほかの発注アプリが同じ方式とは限らないため、候補ごとに、発注書が相手にどの経路で届くのか、相手に何かの登録を求めるのかを見比べます。

仕入先に求めることの確認

仕入先に求めることは、次の三つに分けると整理しやすくなります。

• アカウントの登録をしてもらうか
• 費用を払ってもらうか
• 受け取り方(FAX・メール・専用画面など)を変えてもらうか

三つとも求めずに済むなら、仕入先との調整は「これからはこの形の発注書が届きます」と伝える程度で済みます。
どれか一つでも求める方式だと、取引の力関係や付き合いの長さによっては頼みにくく、導入が仕入先の返事待ちになります。
COREC発注側の記載では、登録と費用は求めず、届く経路もFAXかメールです¹。

仕入先の側が、受発注を電子的にやりとりする仕組みに移る話も耳にするかもしれません。
企業間で受発注などの商取引をネットワークを通じて電子的に行うことをEDIと呼び、中小企業共通EDIという標準があります³。
中小企業庁の解説では、受注側企業が導入する場合は標準に対応したプロバイダー・業務アプリを利用するだけで済み、大きな費用はかからないとされています³。
ただしこれは仕入先が自ら受注の仕組みを導入する場合の説明で、発注する側がアプリを選ぶときの費用の根拠にはなりません。
仕入先がすでにこうした仕組みで受注しているかどうかは、後で触れる「聞く」の段階で尋ねておくと、送り方を決める手がかりになります。

発注アプリの無料の範囲はどこまでか。どの条件で有料になるのか

人数の上限

仕入先に負担をかけずに送れると分かったら、次は自分の発注が無料の範囲に収まるかです。
CORECの発注側を例にすると、初期費用は0円、無料プランの月額は0円です¹。
無料プランには、会員登録した1名のみ、発注書への商品登録は1社のみ、FAX発注書の送信は月5回まで無料という三つの上限があります¹。
有料のビジネスプランは月1,480円(税別)です¹。
これは2026年時点のこの1サービスの条件で、ほかの発注アプリの無料の範囲や相場を示すものではありません。

人数の上限は、発注を一人で担っている間は問題になりません。
当たるのは二人目が操作する場面です。
担当者が休みの日に別の人が発注する、店舗や部署ごとに発注する人がいる、といった運用では、1名の枠では足りなくなります。
一つのアカウントを複数人で使い回すことが認められているかは、確認できた料金ページからは分からないため、規約で確かめる事柄です。

登録できる仕入先数

発注書への商品登録が1社のみということは、商品を登録しておき、そこから選んで発注書を作る使い方ができるのは、仕入先1社分ということです。
品名を毎回手で書かずに済むという利点は、無料プランでは1社分に限られます。

仕入先が2社以上ある発注者は、三つの上限のうち、ここに最初に当たる可能性が高いといえます。
2社目以降の仕入先への発注が無料プランでどう扱えるかは料金ページの記載だけでは読み切れないため、試す段階で実際に確かめるのが確実です。
少なくとも、すべての仕入先の商品を登録して使う形は、無料プランの範囲には収まりません。

FAX送信の回数

FAX発注書の送信は月5回まで無料です¹。
FAXで受け取る仕入先へ週に1回発注するだけで、月4〜5回になります。
毎日発注する店や、FAXの仕入先が複数ある場合は、月の早い段階で5回に届きます。

ここで数えるのはFAXの送信です。
メールで受け取る仕入先への送信にも同じような回数の制限がかかるのか、5回を超えたFAXが追加料金になるのか送れなくなるのかは、確認できた記載からは分かりません。
仕入先にFAXとメールのどちらで受け取ってもらうかによって、回数の上限の効き方が変わる点は覚えておくと役立ちます。

有料に切り替わる目安

三つの上限のうち、どれか一つでも毎月超えるなら、無料プランのままでは足りません。
判断に必要なのは、自分の1か月の発注件数、仕入先の数、操作する人数の三つの数です。

たとえば、仕入先は1社、発注するのは自分だけ、FAXで送るのは週1回という発注者なら、無料の範囲で使い続けられる見込みがあります。
同じ一人でも仕入先が3社あれば、送信回数より先に商品登録の上限に当たります。
こうした場合に、月1,480円(税別)を払ってでも書き直しと送り方の違いを減らしたいかどうかが、有料にするかの分かれ目です。

比べる相手は、いま書き直しや送信の確認にかけている手間と、写し間違いや送り漏れが起きたときの手戻りです。
ビジネスプランにすると人数や登録できる仕入先、送信回数がどこまで広がるのかは、申し込み前に料金ページと規約で確かめておくと、有料にしてもまだ足りないという事態を避けられます。

発注アプリの費用は誰に、どの単位でかかるのか

発注側の費用

料金表を見るときに見落としやすいのが、その金額を誰が払うのかです。
注文を出す側の読者が払うのは、発注側のプランの料金です。
CORECの発注側なら、初期費用0円で、無料プランかビジネスプラン(月1,480円・税別)のどちらかになります¹。

費用の単位は月額です。
ただし無料プランでは、人数・商品登録できる仕入先・FAXの送信回数という単位で上限が決まっています。
つまり、月額そのものは件数で増えなくても、発注の量や体制が変わったときに、どの単位の上限に当たって有料へ移るかが決まる、という見方になります。

受注側の費用

同じ提供元でも、注文を受ける側(仕入先)向けのサービスは別の料金になっています。
COREC受注側の無料プランは、会員登録した1名のみ、出荷伝票や請求書は20件まで作成できる範囲です²。
受注側のビジネスプランは月2,980円(税別)で、担当者を何名でも追加でき、出荷伝票・請求書は無制限とされています²。

この受注側の料金は、仕入先が自分の受注業務にこのサービスを使う場合のものです。
発注する側がFAXやメールで発注書を送るだけなら、仕入先の確認に費用はかからないと発注側のページに記載されています¹。
二つの料金は払う会社が違うので、足し合わせて取引全体の費用として見るものではありません。

発注側と受注側を分けて見る意味は、候補を比べるときにはっきりします。
発注側の料金が安くても、相手にも同じサービスへの登録や有料プランを求める方式なら、その負担は仕入先に回ります。
料金表の金額だけで比べず、仕入先が何も払わずに受け取れるかを、発注側の料金と並べて確かめると判断を誤りにくくなります。

初期費用と月額の見方

初期費用が0円で月額制のサービスは、試してみて合わなければ使うのをやめる、という判断を取りやすい形です。
最初にまとまった額を払う形だと、合わないと分かっても元を取るまで使い続けようとしがちです。

ただし、やめやすさは初期費用だけでは決まりません。
解約の申し出の時期や、それまでに送った発注書の記録を手元に残せるかは、料金ページとは別に規約で決まっていることが多い事柄です。
金額が小さいほど申し込みを軽く考えがちですが、発注の記録は取引の証拠にもなるので、やめるときのことまで含めて費用の見方を決めておくと安心です。

選び方の基準：自分の状況では、どの機能で絞ればよいか

仕入先が少ない場合

どの機能を基準にするかは、仕入先の数と、操作する人数で変わります。
同じ発注アプリでも、状況によって先に問題になる上限が違うからです。

仕入先が1社で、発注するのが自分だけなら、無料の範囲に収まる見込みがあります。
この場合に気にするのは、主にFAXの送信回数です。
その1社がFAXで受け取るなら月5回までの範囲で足りるかを数え、メールで受け取れるなら、メールでの送り方に切り替えてもらえるかを話してみる余地があります。

仕入先が少ないうちは、機能の多さで選ぶ必要はあまりありません。
発注書が相手に読みやすい形で届くか、自分が毎回入力する項目が減るか、という二点で十分に判断できます。

仕入先・人数が多い場合

仕入先が複数ある場合は、商品登録の上限が最初の壁になります。
複数人で発注を分担している場合は、人数の上限が壁になります。
どちらも無料プランでは1社・1名なので、有料を前提に、有料プランで何社・何人まで扱えるかを候補ごとに見比べることになります。

すべての仕入先をいきなり移す必要はありません。
発注の回数が多く、書き直しの負担が大きい仕入先1社から始めると、無料の範囲でも効果と使い勝手を確かめられます。
その1社でうまく回れば、残りの仕入先を移すために有料にするかどうかを、実際の操作を踏まえて判断できます。

導入を決める人と操作する人が別の場合

導入を決めるのが店長や経営者で、毎日発注書を作るのが現場の担当者という形もよくあります。
決める人は月の費用と取引先への影響を見て、操作する人は毎日の入力のしやすさを見ます。
見ているところが違うので、決める人だけが画面を見て選ぶと、現場では使いにくいということが起きがちです。

試用は、実際に発注する人が行うのが筋です。
そのうえで、送る前に誰かが中身を確かめる流れが必要か、誰がいつ送ったかを後から追えることが必要かを、決める人と操作する人で話し合っておきます。
こうした確認の流れや記録の機能が候補のアプリにあるかは、料金や上限とは別に資料で確かめる事柄です。
なお、COREC発注側の無料プランは会員登録した1名のみなので¹、二人がそれぞれログインして確かめ合う使い方は無料の範囲ではできません。

導入前に何を試し、確かめておくか

数える・聞く・試す・決める

無料で試すか、有料にするか、見送るか。
その判断の前にしておきたいことは、次の四つの手順にまとめられます。

1. 数える：1か月の発注件数、仕入先の数、発注を操作する人数を書き出す
2. 聞く：主要な仕入先に、発注書をFAXとメールのどちらで受け取りたいか、受け取った後どう処理しているかを尋ねる
3. 試す：無料の範囲で、実際の注文を数件アプリから送る
4. 決める：上限に当たったら、有料にするか、元の方法に戻るかを決める

数えるのは、無料の上限と照らし合わせるためです。
月の件数を思い出で答えると少なめに見積もりがちなので、過去1か月分の発注書やFAXの送信記録、メールの送信履歴から数えると実態に近づきます。

聞くのは、届いた後の処理で仕入先の手間が増えないかを確かめるためです。
中小企業共通EDIの標準には、注文書番号や注文書発行日など、最低限必要な項目が定められています³。
仕入先がこうした項目で注文を管理しているなら、アプリの発注書にその項目が載るかを話題にすると、受け取った側が処理しやすいかを具体的に確かめられます。
標準への対応は個別のアプリの機能を保証するものではないので、あくまで仕入先と話すときの手がかりとして使います。

試す段階では、元の発注方法をすぐにやめず、しばらく並行させるほうが安全です。
アプリから送った発注書が仕入先に届いたか、読みやすかったかを先方に聞き、問題がなければ徐々にアプリに寄せていきます。
この段階で、2社目以降の仕入先への発注や、5回を超えたFAXの扱いなど、料金ページだけでは分からなかった点も実際に確かめられます。

決める段階では、上限を超えてから慌てて判断するのではなく、数えた件数と試した手応えから、超える前に方針を決めておきます。
有料にしてもよいと判断したなら、有料プランで広がる範囲が自分の仕入先数と人数をまかなえるかを確かめてから切り替えます。
見送ると決めることも、十分に意味のある結論です。

申し込み前に規約で確かめること

料金ページは、上限と月額を比べるには便利ですが、やめるときや困ったときの条件までは書かれていないことがあります。
申し込みの前に、次の点を規約や問い合わせで確かめておくと、後から困る場面を減らせます。

• 解約の申し出の方法と時期、解約後に有料分がどう扱われるか
• これまでに送った発注書の記録を、ファイルなどで書き出せるか
• 無料の上限を超えた送信や登録がどう扱われるか
• 有料プランで使える人数・登録できる仕入先数・送信回数
• 取引先の名前やFAX番号、注文内容などの情報がどう管理されるか
• 問い合わせの窓口と、どこまで対応してもらえるか

なかでも、発注書の記録を書き出せるかは見落とされやすい点です。
発注の記録は、仕入先との間で数量や納期に食い違いが出たときに、何をいつ頼んだかを示す材料になります。
アプリをやめたとたんに過去の発注が見られなくなると、言った言わないを防ぐために導入したはずの記録が、肝心なときに手元にない状態になります。

発注の手段をそろえる話は、自社が取引先から受ける注文の受け方と重なることも多く、発注側と受注側の両方の流れを並べて見ないと、どこから手を付けるかを決めにくいためです。

自社がFAXや電話で受けている注文のうち、Web受発注へ移せるものと、いまの方法を残すものの区分けを確かめられます。無料相談で要件を整理する

発注アプリを選ぶときに確かめる条件

仕入先への影響、費用、運用、やめるときの順に、判断を左右する条件を並べた。

• 仕入先に登録や費用を求めずに、FAX・メールなど相手がいま使う経路で発注書が届くか

• 無料プランの人数・登録できる仕入先数・送信回数が、自分の月の数に収まるか

• 料金を払うのは発注側か受注側か、どの単位の上限で有料へ移るか

• 操作する人数と、送る前の確認や送信記録が必要か

• 解約の条件と、発注書の記録を書き出せるか

無料の上限のどれか一つでも毎月超えるなら、有料プランで広がる範囲を確かめたうえで切り替えるか、元の方法に戻るかを決める。

要点の整理

仕入先への届き方	相手がいま使うFAX・メールで届き、登録や費用を求めないか
無料の上限	人数・登録できる仕入先数・送信回数を、月の発注件数と照らす
費用の向き	発注側と受注側の料金は払う会社が違い、合算しない
絞り込みの基準	仕入先数と操作する人数で、先に当たる上限が変わる
申し込み前	解約条件・記録の書き出し・上限超過の扱いを規約で確かめる

仕入先の数や担当者の体制によって、無料で試す範囲と有料にする時期が変わり、料金表だけでは自社に当てはめにくいためです。 取引先とのFAX・電話の注文をWeb受発注へ移す場合に、どの取引から始めると手間が減りやすいかを整理できます。

よくある質問

仕入先にアプリの登録や費用を求めずに発注できますか

サービスによって異なります。
CORECの発注側では、発注先にFAXやメールで発注書が届き、確認に会員登録は不要で費用もかからないと記載されています¹。
ほかのアプリでは届き方が違う可能性があるので、候補ごとに相手へ何を求めるかを確かめてください。

無料プランから有料に変える目安は何ですか

人数・登録できる仕入先数・送信回数のどれか一つでも毎月超えるかどうかです。
CORECの発注側の無料プランは1名・商品登録1社・FAX送信月5回までで、仕入先が2社以上ある場合は商品登録の上限に先に当たりやすくなります¹。
超える場合に、月1,480円(税別)を払ってでも書き直しや送り方の違いを減らしたいかで判断します¹。

発注アプリの費用は発注側と受注側のどちらが払いますか

発注側のプランは注文を出す会社が払い、受注側のプランは仕入先が自分の受注業務に使う場合に払う、別々の料金です。
CORECでは発注側のビジネスプランが月1,480円(税別)、受注側のビジネスプランが月2,980円(税別)です¹²。
発注書をFAXやメールで受け取るだけの仕入先には、確認の費用はかからないと発注側のページに記載されています¹。

複数人で発注を扱うとき、無料プランで足りますか

CORECの発注側の無料プランは会員登録した1名のみなので、二人以上がそれぞれ操作する使い方には足りません¹。
有料プランで何人まで使えるかを申し込み前に確かめてください。

解約するときに発注の履歴は持ち出せますか

確認できた料金ページには、解約時の記録の書き出しについての記載はありませんでした。
発注の記録は仕入先との食い違いを確かめる材料になるため、申し込み前に規約や問い合わせで、書き出しの可否と方法を確かめておくことをおすすめします。

FAXしか使わない仕入先にも使えますか

CORECの発注側では、発注書をFAXで発注先へ届けられ、相手に会員登録は要りません¹。
ただし無料プランでFAX発注書を無料で送れるのは月5回までなので、FAXの仕入先へ頻繁に発注する場合は、送信回数が足りるかを先に数えてください¹。

1. 1　出典：株式会社ラクーンコマース「COREC(コレック) 発注側(バイヤー)向け料金ページ」（2026年）
2. 2　出典：ラクーンホールディングス株式会社「COREC(コレック) 受注側(サプライヤー)向け料金ページ」（2026年）
3. 3　出典：中小企業庁(ミラサポplus)「企業間のデータ連携で、受発注の業務コストを削減する!」（2020年、最終更新2026年）