建材のWeb受発注システムで二重入力はどこまで減るか｜減る入力と残る入力、先に整えること

◆監修・編集責任者　小園 将隆　2026年11月5日

B2B EC-COLUMN

届いた注文を打ち直す作業は、受注から請求までのどこで起きるのか

得意先からFAXやメールで届いた注文書を見ながら、自社の販売管理へ品番、数量、納品先を打ち直す。
途中で得意先独自の品名を自社品番に置き換え、迷えば電話で確かめる。
Web受発注システムで省けるのは、得意先がWebで入力した注文を基幹へ登録し直す作業です。
基幹と連携していれば、その注文は担当者が打ち直さなくても基幹に届きます。
一方、FAXやメール、電話で届く注文は、システムを入れただけでは打ち直しが残る可能性が高く、品番の呼び方がそろっていなければ照合の手戻りも残ります。
どこまで減るかは、基幹との連携方式と、Webへ移る得意先の割合で決まります。

注文受付

二重入力という言葉はひとまとめに使われがちですが、実際の打ち直しは一か所で起きているわけではありません。
ここでは受注から請求までを、注文受付、品番・単価の照合、基幹への登録、出荷・請求への引き渡しの四つの段階に分けて見ていきます。
この分け方は業務を見通すための整理で、どの段階にどれだけ手間がかかるかを測ったものではありません。
自社の担当者がどこで手を止めているかを当てはめるための物差しとして使えます。

最初の段階は注文を受け取るところです。
FAXで届いた注文書、メール本文や添付のファイル、電話で聞き取った内容など、注文は得意先ごとに違う形で届きます。
電話の場合は、受けた人が手元のメモや受注票に書き取ることがすでに一回目の記録になり、その内容を後で販売管理へ入れ直すことになります。
FAXやメールでも、内容を社内の受注票や表計算のファイルに書き写してから処理している場合、この段階で一度目の転記が発生しています。

受付の段階で手間を生むのは、読み取りの迷いです。
手書きの数字が判別しにくい、数量の単位が書かれていない、納期が「来週頭」のように幅を持っているといった注文は、担当者が推測するか、得意先へ問い合わせて確かめるしかありません。
この確認は入力そのものではありませんが、打ち直しの手間と一緒に積み重なっていく作業です。

品番・単価の照合

次に、注文に書かれた品名や品番を、自社の商品マスタの品番と突き合わせます。
商品マスタとは、自社が扱う商品の品番、品名、規格、単位などを登録した基本データのことです。
得意先が自社のカタログどおりの品番で注文してくれれば照合はすぐに済みますが、得意先の社内での呼び名や以前の型番、規格を並べただけの書き方で注文が届くこともあります。

たとえば、ある工務店から「いつもの外壁材、前回と同じ色で」とだけ書かれた注文が届いた場合、担当者は過去の注文履歴を探して該当する品番を推測し、念のため確認の連絡を入れることになるでしょう。
単価も同じで、得意先ごとに取り決めた単価や数量に応じた価格があれば、どの単価を当てるかを担当者が判断します。
この照合は、打ち直す前に担当者の頭の中で行われる変換作業です。
入力の回数としては数えにくいものの、誤りが入り込みやすいのはむしろこの段階だと考えられます。

基幹への登録

照合が済んだら、販売管理や基幹システムの受注画面に、得意先、品番、数量、単価、納品先、納期を入力します。
基幹システムとは、受注、在庫、出荷、請求といった社内業務の記録をまとめて持つ中心の仕組みのことです。
注文書を見ながら画面へ入れ直すこの作業が、一般に二重入力と呼ばれる部分の中心にあたります。

受付の段階で社内の受注票に書き写していれば、ここで二回目の転記になります。
また、得意先が自社の発注システムで作った注文書をFAXで送ってきている場合、得意先の側で一度入力された内容を、受注側がもう一度入力していることになります。
同じ注文が、送り手と受け手の両方で別々に入力されている状態です。

出荷・請求への引き渡し

登録した受注は、出荷の指示や納品書、そして請求へとつながります。
基幹の中で受注から出荷、請求までがつながっていれば、ここで入力し直す必要はありません。
ところが、出荷の手配を物流側の別の仕組みや配送業者の画面で行っている場合や、納品先の情報を出荷担当者が別に書き起こしている場合には、受注の内容が再び転記されます。

請求の段階では、注文時の単価と請求書の単価が食い違っていないか、分納した数量が正しく合計されているかといった確認が生じます。
この確認の重さは、前の段階で入った誤りがどこまで流れてきたかに左右されます。
受付や照合で入った小さな誤りが、請求の段階で得意先からの問い合わせとして戻ってくると、原因を受注まで遡って探すことになります。
四つの段階を分けておくと、Web受発注システムがどの段階に効き、どの段階には届かないのかを切り分けやすくなります。

▼ 図の内容を文字で読む

1. 注文受付
   • 受注票や表計算に書き写す
   • 読み取りの迷いは問い合わせで確かめる
2. 品番・単価の照合
   • 得意先の呼び名を自社品番に置き換える
   • どの単価を当てるかを判断する
3. 基幹への登録
   • 受注画面へ打ち直す（二重入力の中心）
4. 出荷・請求への引き渡し
   • 別の仕組みへ再び転記することがある
   • 単価や分納数量の食い違いを確かめる

Web受発注システムで減る入力と、残る入力

Webで入力された注文

Web受発注システムは、受注側が用意した画面から得意先が直接注文を入力する仕組みです。
前節の四段階に当てはめると、品番と数量を得意先自身が画面で選んで送るため、注文受付の段階で受注側が読み取って書き写す作業がなくなります。

具体的な機能の例として、日立システムズのWeb受注テンプレートを見てみます。
このテンプレートは、ログインのほか、見積依頼・見積カート・履歴・回答といった見積の機能と、注文入力、注文カート、注文確認、注文履歴、CSV取込、CSVマッピングといった注文の機能を備えています¹。
注文入力と注文確認が得意先の操作として用意されているということは、品番や数量を確定させる作業を得意先が行い、送信前に内容を見直せるということです。
注文履歴があれば、得意先は前回と同じ品番を履歴から選び直せるため、「いつものもの」を言葉で伝える必要が減ります。

登録の段階については、同テンプレートではSAPとの連携が組み込まれており、入力された受注情報はリアルタイムでSAPに渡ると説明されています¹。
SAPは、多くの企業で基幹システムとして使われている製品です。
この仕組みの場合、得意先がWeb画面で確定した注文は、受注側の担当者が基幹の受注画面へ入れ直さなくても基幹に記録されます。
前節で二重入力の中心と呼んだ部分が、Webで入力された注文に限って省ける設計だということです。

ただし、これは一社のSAP向けテンプレートの仕様であり、Web受発注システム全般が同じように基幹へつながるとは限りません。
連携の有無、連携できる基幹の種類、追加の開発が要るかどうかは製品によって異なります。
同テンプレートについても、個別のカスタマイズには別途プログラムの変更が必要になる場合があるとされています¹。

Web以外の注文

一方で、Web受発注システムを入れても、得意先がこれまでどおりFAXやメール、電話で注文してくる分は、システムの外から入ってきます。
この注文は、誰かがWeb画面か基幹のどちらかへ入力しなければ記録されません。
Webへ移った得意先の割合が低ければ、打ち直しの量はあまり変わらないことになります。

同テンプレートの説明には、営業担当が外出先で受けた注文をモバイル端末からその場で入力できるという記載があります¹。
営業担当が得意先との打ち合わせで受けた注文をメモに残し、帰社後に事務担当へ渡している流れなら、メモから受注票、受注票から基幹という転記を、その場での一回の入力にまとめられる可能性があります。
とはいえ入力そのものは営業担当の作業として残り、品番の判断も営業担当が担うことになります。

FAXで届いた注文を同テンプレートに取り込めるかどうかは、同社の説明ページには記載がありません¹。
FAXやメールの注文をどう扱えるかは、検討している製品ごとに提供元へ確かめる必要があります。
もう一つ見落としやすいのは、Webで入力された注文であっても、照合の段階の悩みがすべて消えるわけではないことです。
得意先が選ぶ品番や表示される単価が正しく整っていなければ、得意先は迷い、問い合わせや誤った注文が起き、受注側の確認作業として戻ってきます。

基幹との連携方式で、残る作業はどう変わるか

自動連携

Webで入力された注文が基幹へどう渡るかによって、受注側の担当者に残る作業は変わります。
ここでは、仕組み同士が直接つながる自動連携、ファイルで受け渡す方式、連携しない運用の三つに分けて考えます。
どの方式にも向き不向きがあり、どれが一番よいという順位を付けられるものではありません。

自動連携は、Web受発注システムに入った注文が、人の操作を介さずに基幹の受注データとして登録される方式です。
日立システムズのテンプレートではSAP連携が組み込まれ、受注情報はリアルタイムで渡ると説明されています¹。
この方式で担当者に残るのは、基幹に登録された受注を確かめ、在庫や納期の回答、出荷の手配へ進める作業です。
打ち直しがなくなる代わりに、得意先が入れた内容がそのまま基幹に入るため、確認のタイミングは登録の前から登録の後へ移ります。

確認が後ろへ移ることには注意が要ります。
手入力のときには、担当者が打ち込みながら「この数量は多すぎないか」「この納品先は前回と違う」と気づいていた違和感が、自動連携では素通りする可能性があります。
自動連携を選ぶなら、初めての納品先や普段と桁の違う数量のように、担当者が見直す注文の条件を決めておくと、打ち直しが減った分の時間を確認に回しやすくなります。

同テンプレートは、SAP以外の販売管理システムとも併用できると記載されています¹。
ただ、併用できることと、自社の販売管理へ自動で登録されることは同じではありません。
SAP以外の基幹を使っている場合、受注データをどの形で渡すのかは個別に確かめる必要があります。
また、同社はSAP連携を前提とした単体の標準導入について最短の構築期間を示していますが、カスタマイズがない場合などの条件付きで、実際の期間は要件によって変わります¹。

CSV取込

ファイルで受け渡す方式は、Web受発注システムから受注データをCSVなどのファイルで書き出し、基幹へ取り込む運用です。
CSVは、項目をカンマで区切って並べた表形式のテキストファイルで、多くの業務システムが読み書きできます。
この方式では、品番や数量を一件ずつ打ち直す作業はなくなりますが、ファイルを書き出し、決まった場所に置き、基幹の取込画面で読み込むという操作が担当者に残ります。

もう一つ残るのが、項目の対応づけです。
Web側の「商品コード」が基幹の「品番」に、「お届け先」が「納品先コード」に当たるといった対応を決め、ファイルの列の並びや書式を合わせておく必要があります。
日立システムズのテンプレートの注文機能にも、CSV取込と並んでCSVマッピングが用意されており、ファイルの項目を取り込み先の項目へ割り当てる作業が想定されていることが分かります¹。
なお、同テンプレートのCSV取込は注文の機能として示されているもので、基幹との受け渡しに使うものかどうかまではページから読み取れません。
ここで挙げた残る作業は、ファイルで受け渡す運用を仕組みから考えた整理です。

確認のタイミングは、取り込む前と後の二回になります。
取り込む前には、ファイルの件数が画面上の注文件数と合っているかを見て、取り込んだ後には、エラーで読み込まれなかった行がないかを確かめます。
対応づけていない新しい品番や納品先がファイルに含まれていると、その行だけ取込に失敗し、担当者が手で直して入れ直すことになります。

連携なし

連携しない運用では、Web受発注システムの画面や通知メールに表示された注文を見ながら、担当者が基幹の受注画面へ入力します。
この場合でも、注文受付の段階での読み取りの迷いは減ります。
得意先が選んだ品番と数量が画面上に整った形で並ぶため、手書きの判読や電話の聞き間違いは起きにくくなるでしょう。

しかし、基幹への登録の段階の打ち直しはそのまま残ります。
得意先の入力が一回、担当者の入力が一回という構図は、FAXのときと変わりません。
見る元がFAX用紙から画面に変わったと捉えておくと、効果の範囲を見誤りにくくなります。
連携なしの運用でどの程度の負担が残るかは会社ごとの件数や体制に左右されるため、ここでの比較も仕組みから考えた整理です。

三つの方式を同じ観点で並べると、次の図のようになります。
方式の違いは、打ち直しの有無だけでなく、担当者がいつ注文の中身を確かめるかに表れます。
自社の確認の体制がどのタイミングに合っているかも、方式を選ぶ材料になります。

▼ 図の内容を文字で読む

• 自動連携
  • 担当者の打ち直しはなくなる
  • 確認は登録の後へ移る
  • 見直す注文の条件を決めておく
• ファイルで受け渡す方式
  • 書き出し・取込と項目の対応づけが残る
  • 確認は取込の前と後の二回
  • エラー行は手で直して入れ直す
• 連携なし
  • 基幹への打ち直しが残る
  • 確認は入力しながら行う
  • 読み取りの迷いは減る

得意先がFAXやメールを続けるときの扱い方

得意先ごとの注文経路の棚卸し

Web受発注システムを入れても、すべての得意先がすぐにWebで注文するようになるとは限りません。
Webで注文するかどうかを最後に決めるのは得意先であり、受注側だけでは決められないからです。
どれくらいの得意先がWebに移るかは、取引の形や得意先の体制によって変わり、一概には言えません。
そこで、移る得意先と残る得意先を分けて考える進め方が役に立ちます。

最初に行いたいのは、得意先ごとに注文がどの経路で届いているかを一覧にすることです。
得意先名の横に、FAX、メール本文、メール添付のファイル、電話、営業担当経由といった経路を並べ、それぞれの注文件数を一定の期間数えます。
あわせて、その経路の注文で確認の問い合わせをした件数や、入力後に訂正した件数も記録しておくと、どの経路のどの得意先で手戻りが多いのかが見えてきます。

数えるときは、注文書の枚数ではなく注文の件数でそろえると比べやすくなります。
一枚のFAXに複数の現場向けの注文が混ざっていることもあれば、一件の注文が電話とFAXに分けて届くこともあるからです。
数え方を先に決め、受注担当者が日々の業務の中で印を付けていける程度の簡単な記録にしておくと、続けやすくなります。

この一覧は、導入後に効果を確かめる物差しにもなります。
導入前と導入後で、経路別の入力件数と手戻り件数を同じ数え方で比べれば、Webへ移った注文の分だけ打ち直しが減ったのか、残った経路の手戻りが減っていないのかを、自社のデータで判断できます。
削減の効果は会社ごとに違うため、他社の事例の数字よりも、この自社の記録の方が次の判断に役立ちます。

Webに移しやすい得意先から展開する

一覧ができたら、得意先をいくつかのまとまりに分けます。
注文の件数が多く、同じ品番を繰り返し注文している得意先は、注文履歴から選び直せるWebの利点を感じやすく、移行を相談しやすい相手です。

一方、自社の発注システムで注文書を作ってからFAXしている得意先は、Webへ移ると自社の仕組みと受注側のWeb画面の両方に入力することになり、今度は得意先の側に二重入力が生じます。
こうした相手には、受注側の画面へ移ってもらうよりも、注文データの受け渡し方を相談する方が筋のよい場合があります。
受注側の打ち直しを減らすために得意先へ打ち直しを移しただけでは、取引全体の手間は減っていないからです。

反対に、注文の頻度が低い得意先や、現場から電話で直接届くような注文は、Web画面を使ってもらうまでの説明の負担に見合わないことがあります。
こうした経路は無理に移さず、残る経路として扱いを決めておく方が現実的です。

残る経路については、入力のルールを決めることで手戻りを抑えます。
たとえば、自社の品番欄を設けたFAX注文書の様式を得意先へ渡す、電話で受けた注文は決まった項目の受注票に書き取る、メールの注文は件名に得意先名と現場名を入れてもらう、といった取り決めです。
打ち直し自体はなくなりませんが、読み取りの迷いと問い合わせが減れば、受付と照合の段階の手間は軽くなります。
FAXやメールの注文を自動で読み取る仕組みを検討する場合も、読み取った後の照合と確認を誰が行うのかまで含めて、提供元に確かめておく必要があります。

展開は、すべての得意先へ一度に広げるより、まとまりごとに順に進める方が、問い合わせへの対応を落ち着いて行えます。
最初のまとまりで得意先から出た質問や、画面上で迷った箇所を記録しておけば、次のまとまりへの案内に生かせます。

▼ 図の内容を文字で読む

• Webへの移行を相談する
  • 注文の件数が多い
  • 同じ品番を繰り返し注文する
• データの受け渡し方を相談する
  • 自社の発注システムで注文書を作ってからFAXしている
  • Webへ移ると得意先に二重入力が生じる
• 残る経路としてルールを決める
  • 注文の頻度が低い
  • 現場から電話で直接届く

導入前に決めておく品番・単価・納品先と運用ルール

品番の対応表

Web受発注システムで得意先に品番を選んでもらうには、得意先が探せる形で品番が画面に並んでいなければなりません。
得意先ごとに品番の呼び方が違う状態のまま導入すると、得意先は自分の呼び名で商品を探せず、問い合わせるか、似た商品を選んでしまうおそれがあります。
そのため、品番・単価・納品先の対応を整える作業は、システムを選ぶより前か、少なくとも選定と並行して進める必要があります。
これは仕組みから考えた順序であり、整えることでどれだけ手戻りが減るかは会社ごとの状況によって変わります。

品番の対応表とは、得意先が使っている呼び名や型番と、自社の商品マスタの品番を一行ずつ結び付けた表です。
作り方の出発点は、これまで受注担当者が頭の中や手元のメモで行ってきた変換です。
過去の注文書と基幹に登録された受注を突き合わせ、得意先が書いた品名と、実際に登録した品番の組み合わせを拾い出していきます。

表には少なくとも、得意先、得意先の呼び名、自社品番、単位の対応を持たせます。
単位を持たせるのは、得意先が箱単位で注文し、自社が枚数で管理しているといったずれを、照合のたびに換算しないで済むようにするためです。
同じ呼び名が得意先によって別の商品を指すこともあるので、呼び名だけで結ばず、必ず得意先と組にして登録します。

対応表は一度作って終わりではありません。
新しい商品が出たり、得意先が呼び名を変えたりするたびに、照合で見つからない注文が出てきます。
そのとき担当者が判断した結果を対応表へ書き足しておけば、次に同じ呼び名で注文が届いたときには迷わずに済みます。
誰が書き足し、誰が確かめるかを決めておかないと、担当者ごとに別の表ができ、かえって照合がばらつく原因になります。

単価・納品先の持ち方

単価については、得意先ごとに取り決めた単価を、誰がどこで管理しているかを最初に確かめます。
営業担当の手元の表、受注担当者が覚えている単価、基幹に登録された単価が食い違っていると、Webの画面にどの単価を表示するかで迷います。
Webで得意先に単価を見せる場合、表示した単価と請求の単価が違えば、得意先からの問い合わせとして跳ね返ってきます。
単価の正本を一か所に決め、改定したときに更新する人と時期を決めておくことが、請求の段階の確認を軽くする前提になります。

納品先も同じ考え方で整えます。
工事の現場へ直接届ける注文があるなら、納品先は工事ごとに増え、工事が終われば使われなくなります。
現場名と住所を毎回自由に書いてもらうと、表記の揺れから同じ現場が別の納品先として登録されたり、出荷担当者が住所を確かめ直したりすることになります。
得意先が現場を登録して選べるようにするのか、受注側が登録してから使えるようにするのか、使わなくなった現場をいつ外すのかを、導入前に決めておくと混乱が少なくなります。

マスタのほかに、運用のルールも決めておきます。
締めの時刻を過ぎた注文をいつの扱いにするか、Webで確定した注文を得意先が変更したいときに画面で直すのか連絡で受けるのか、在庫のない品番が注文されたときに誰がどう回答するのか、といった取り決めです。
これらが決まっていないと、Webで受けた注文の変更が電話で届き、画面上の注文と実際の手配が食い違うという、新しい形の二重管理が生まれます。

▼ 図の内容を文字で読む

1. 注文を受ける
2. 対応表で得意先の呼び名を自社品番に照合する
3. 見つからない呼び名を担当者が判断し、得意先に確かめる
4. 判断結果を決められた担当者が対応表へ追加し、確かめる

自社はどこから着手するか：判断の手順

Web注文の比率で決める

ここまでの話を、着手の順番にまとめます。
判断の分かれ目は、導入した後にWebで入力される注文がどれくらいになりそうかです。
この見込みは、先に作った経路別の一覧と得意先のまとまりから見積もれます。

Webへ移りそうな得意先の注文が全体の多くを占めるなら、基幹との連携を先に固める価値が高くなります。
Webの注文が多いのに連携がなければ、得意先の入力と担当者の打ち直しが並んで続き、システムの利点が登録の段階で止まってしまうからです。
この場合は、自社の基幹にどの方式でつなげるかを最初に確かめ、自動連携が難しければ、ファイルで受け渡す方式の手順と項目の対応づけを詰めていきます。

反対に、Webへ移りそうな注文が限られ、FAXや電話の注文が多く残る見込みなら、連携の作り込みより先に、得意先への展開とマスタの整備に手を付ける方が効果を得やすいと考えられます。
品番の対応表と単価の正本を整えることは、Webを導入する前からFAXや電話の注文の照合を楽にし、後でWebへ切り替えるときの準備にもなります。
この基準は仕組みから考えた提案で、両方を並行して進めることもでき、どちらか一方だけを選ぶ必要はありません。

手順としては、経路別の件数と手戻りを数える、得意先をまとまりに分ける、品番・単価・納品先の対応を整える、連携の方式を選ぶ、最初のまとまりから展開する、という流れになります。
Web注文の比率が高い会社では連携の方式を選ぶ段階を前に寄せ、低い会社ではマスタ整備と展開を前に寄せると考えると、自社の順番を組み立てやすくなります。

費用を見るときの注意

費用は提供元ごとに条件が大きく違うため、一つの金額を相場として考えるのは避けた方が安全です。
見積りを比べるときに見ておきたいのは、金額そのものより、何が見積りに含まれているかです。

たとえば、受発注システムを提供する竹田印刷は、SaaS型の受発注システムについて、導入までにかかる費用と毎月の運用にかかる費用の目安を示し、オプションの追加や独自のカスタマイズは別の費用になるとしています²。
SaaS型とは、提供元のサーバーで動くシステムを利用料を払って使う形態のことです。
この目安は同社が示したもので、どの規模の企業やプランを前提とした金額かは読み取れず、建材の受注側に当てはまる相場とは言えません。
それでも、導入時の費用、毎月の費用、追加や個別対応の費用という分け方は、見積りを読むときの枠として使えます。

二重入力を減らすという目的から見ると、注意したいのは、基幹との連携が見積りのどこに入っているかです。
標準の機能で連携できるのか、個別のカスタマイズとして別の費用になるのかで、総額も構築期間も変わります。
日立システムズのテンプレートでも、標準導入の最短期間はカスタマイズがない場合などの条件付きで示されています¹。
連携の作り込みが必要になるほど、費用と期間は標準の目安から離れていくと考えておくと、見積りを読み違えにくくなります。
マスタの整備や得意先への案内は社内の作業として見積りに含まれるとは限らないため、その手間を誰が担うのかも合わせて見込んでおきます。

Webへ移せる注文の範囲と、自社の基幹に合う連携方式は、注文経路と基幹の構成の組み合わせで変わり、一般的な説明だけでは決めにくいためです。

現在の注文経路と基幹の構成をもとに、Webで省ける打ち直しと、連携方式ごとに残る作業を整理できます。無料相談で要件を整理する

要点の整理

軸	基準
減る入力	Webで入力された注文を基幹へ登録し直す作業（基幹と連携している場合）
残る入力	FAX・メール・電話の注文の入力と、品番・単価の照合
連携方式	自動連携は確認が登録後へ移る、ファイル方式は取込と項目の対応づけが残る、連携なしは打ち直しが残る
先に整えること	得意先別の品番対応表、単価の正本、納品先の登録と運用ルール
着手の順番	Web注文の見込みが多ければ連携を先に、少なければ得意先への展開とマスタ整備を先に
費用の見方	金額より、基幹連携が標準機能か個別カスタマイズかを確かめる

品番の対応表や得意先の分け方は社内のデータと取引の事情に左右され、どこから手を付けるかの判断を社内だけで固めるのは負担が大きいためです。 経路別の件数や得意先のまとまりをもとに、連携とマスタ整備・得意先への展開のどちらを先に進めるかの順番を確かめられます。

よくある質問

FAXで届く注文を、Web受発注システムに取り込むことはできますか。

製品によって異なります。
今回取り上げた日立システムズのWeb受注テンプレートの説明ページには、FAX注文の扱いについての記載がありません。
FAXの注文をシステムへ入れる方法は、検討している製品ごとに提供元へ確かめる必要があります。
読み取る仕組みがある場合でも、読み取った品番や数量を照合して確かめる作業は残るため、誰がいつ確認するかを含めて検討すると判断しやすくなります。

基幹と連携しない場合、Web受発注で二重入力は減りますか。

注文受付の段階の読み取りの迷いは減りますが、基幹への打ち直しは残ります。
得意先が画面で品番と数量を選ぶため、手書きの判読や電話の聞き間違いは起きにくくなります。
一方で、画面の注文を見ながら担当者が基幹へ入力する作業は、FAXのときと同じように一回分残ります。

得意先ごとに品番の呼び方が違うとき、何を先に整えればよいですか。

得意先の呼び名と自社品番を結び付けた対応表から始めます。
過去の注文書と基幹に登録した受注を突き合わせ、得意先、呼び名、自社品番、単位を一行ずつ拾い出します。
同じ呼び名が得意先によって別の商品を指すことがあるため、呼び名は必ず得意先と組にして登録します。
照合で見つからなかった呼び名を誰が書き足し、誰が確かめるかも、あわせて決めておきます。

Web受発注システムを導入しても、確認の手戻りが残るのはどんなときですか。

品番や単価、納品先が整っていないときです。
画面に表示する単価と請求の単価が食い違う、納品先を自由に書いてもらって表記が揺れる、Webで確定した注文の変更を電話で受けるといった状態では、問い合わせや訂正が残ります。
また自動連携では確認のタイミングが登録の後へ移るため、見直す注文の条件を決めていないと、手入力のときに気づけていた違和感を見逃すことがあります。

得意先にWebでの注文を使ってもらうには、何から始めればよいですか。

得意先ごとの注文経路と件数を一覧にするところから始めます。
そのうえで、注文件数が多く同じ品番を繰り返し注文する得意先から相談すると、注文履歴から選び直せる利点が伝わりやすくなります。
自社の発注システムで注文書を作っている得意先は、Webへ移ると得意先側に二重入力が生じるため、データの受け渡し方を相談する方が合う場合があります。
最初の得意先から出た質問を記録しておくと、次の展開の案内に生かせます。

1. 1　出典：株式会社日立システムズ「Web受注テンプレート（SAPソリューション）」（2026）
2. 2　出典：竹田印刷株式会社「Webの受発注システムの選び方とコストの目安」（2023）