通販のSKU増加と管理負荷｜原因とコード設計

◆監修・編集責任者　小園 将隆　2026年8月26日

B2B EC-COLUMN

SKU増加で膨らむ6つの実務工程

通販におけるSKU（在庫管理上の最小単位。Stock Keeping Unitの略）増加の管理負荷とは、取扱商品の取引単位が増えるほど作業量が膨らむ状態を指します。商品登録・価格改定・在庫引当・カタログ更新・終売処理まで、識別子の数に比例して負荷が増えます。GS1 Japanの基準では、サイズ以外にも色や容量などを含む7つの要素が異なれば別コードが必要になります^*1。

SKUとGTINは同じ粒度で切られるとは限らない

SKUは自社の在庫管理上の最小単位であり、企業ごとに定義が異なります。一方でGTIN（Global Trade Item Number、GS1標準の商品識別コード。JANコードはその一種）は、取引単位に対して設定する国際標準の識別コードです^*1。両者は似た場面で使われますが、指す粒度は一致するとは限りません。だからこそ、GTINより細かい粒度を表す仕組みが標準側に別途用意されています（後半の「GMNとCPV」で扱います）。

負荷の内訳は6つの工程に分解できる

SKUが1点増えると、商品登録・価格設定・在庫引当・受発注処理・カタログ出力・終売処理という6つの工程が連動して動きます。それぞれの工程は独立した作業ではなく、前の工程の完了を前提に次が動く連鎖です。工程が連鎖する分だけ、SKU数の増加は担当者の体感負荷として積み上がります。

商品マスタそのものの整備手順、すなわち項目設計や登録ルールの統一は本記事の範囲外です。ここでは手順ではなく、「なぜ増えるのか」「どこで分けるのか」という設計側の論点が中心です。

増えているのは作業ではなく組み合わせである

SKU数が増える主因は、単純な商品点数の増加だけではありません。色・サイズ・入数といった要素の組み合わせが増えることで、識別すべき単位そのものが掛け算的に増えます。組み合わせが増えると識別単位も増える理由は、次章でGS1の基本原則から確認します。

GTIN原則「1取引単位に1コード」が生む増殖

GS1 Japanが公開する基本原則は「1つの取引単位に対して1つのGTINを設定する」ことです^*2。異なる商品や取引単位に同一のGTINを重複して設定すること、および1つの取引単位に複数のGTINを設定することは、いずれも認められていません^*2。つまりSKUの数は担当者の裁量ではなく、取引単位の数そのものによって決まります。

単品で別GTINになる7要素

単品・最小取引単位では、基本的な要素が異なる場合に別々のGTINを設定します。ガイドラインが挙げる要素は次の7つです^*1。

• サイズが異なる場合（大袋・中袋・小袋）
• 正味内容量が異なる場合（100g・200g・500ml・650ml）
• 包装形態が異なる場合（袋入り・缶詰・瓶詰）
• 色が異なる場合（ピンク・ブルー・ホワイト）
• 味が異なる場合（カレー味・バーベキュー味）
• 香りが異なる場合（ジャスミン・ブーケ）
• 販売単位が異なる場合（3個入り・5個入り・15個入り）

色違い・サイズ違いを別SKUとして扱うかどうかは、現場で悩みどころになりがちです。しかし標準側ではすでに答えが示されており、担当者が個別に判断を積み重ねる必要はありません。

集合包装は入数ごとに掛け算で増える

SKUの増加経路は単品だけではありません。集合包装は入数の違いごとに別々のGTINを設定し、荷姿の違い（カートン包装とシュリンク包装など）でも別GTINになります^*1。中に入っている単品のGTINを変更したときは、集合包装のGTINも必ず変更します^*1。単品の変更が集合包装側にも波及するため、SKUは単品の数だけでなく荷姿の数だけ掛け算で増えます。

一方で分けなくてよいものもある

すべての違いがコード分割の理由になるわけではありません。商品が全く同じであれば、製造工場の違いによってGTINを分ける必要はないと明記されています^*1。GTINは原産地や製造国を表すものではないため、工場が複数あるという理由だけでSKUを増やす必要はありません^*1。

逆に、見落とすと分割し損なう線もあります。包装を変えた場合は、外寸または総重量の変更程度が20％を超えるかどうかが分岐点です^*1。この線を見落とすと、本来は新しいコードが必要な変更を旧コードのまま流通させてしまい、後から在庫の突合や表示の不一致を解消する作業が生じます。分ける基準と分けない基準の両方を押さえることが、過剰分割を防ぐ第一歩になります。

可視化した増加経路を自社の商品構成に照らして確かめたい場合は、無料相談で要件を整理するところから始められます。

終売してもコードは戻らない

GTINには「再利用できません」という規定があります^*1。ネット通販の拡大により商品が長期にわたって販売・保持されるようになり、GTINの再利用による商品情報の重複や商品誤認が起こりやすくなりました。この環境の変化を理由に、2019年1月以降、一度使用したGTINの再利用は不可となりました^*1。通販の拡大そのものが再利用禁止の理由として明記されている点は、本記事のテーマと直結する事実です。

移行措置は1回限りの再利用のみ

完全に再利用ができないわけではありません。2018年12月末までに終売（廃番）となったGTINに限り、2019年1月以降は1回だけ再利用することが認められています^*1。ただし対象は当時すでに終売していたコードに限られ、それ以降に終売した商品には適用されません。

設計上の帰結はステータス管理への移行

コードが戻らないという前提に立つと、マスタの設計方針も変わります。終売した商品を削除するのではなく、「販売中」「終売」といった状態で持つ設計へ切り替えるのが実務上の対応です。価格や単価の有効期間をどう持つかは別の設計論点となるため、本記事では識別コード側の前提として押さえるにとどめます。

単調増加を前提とせずに運用していると、同じ商品を誤って再登録してしまう重複登録や、旧コードと新コードの混在による商品誤認が起こりやすくなります^*1。ここで切り分けが必要なのは、同じ「重複」に見えても取引先名や住所の表記ゆれとは原因が別だという点です。商品側の識別コードに起因する重複は、コード体系の設計そのものを見直さないと再発します。棚卸で在庫差異が出たときの遠因にもなるため、差異の原因追跡ではコード重複の有無も候補に入れておくとよいでしょう。

GTIN変更の10基準 — 分ける線と分けない線

既存商品に変更を加える場合や新商品を出す場合、ブランドオーナーは変更原則（Guiding principles）を考慮すべきとされています。そしてGTINを変更するときは、次の3つの原則のうち少なくとも1つに当てはまる必要があります^*1。

1. 消費者や取引相手が、変更後の商品を以前の商品と区別したいと考える場合
2. 消費者や取引相手に対して、規制や責任開示の要件がある場合
3. サプライチェーンに影響がある重要な変更がある場合（出荷・保管・受領方法の変更など）

この3原則を踏まえたうえで、GS1は変更が必要になる具体的な内容を「10の基準」としてまとめています^*1。

基準7・8の非対称性が実務の要になる

10基準の中でも基準7と基準8は特徴的です。販促パックとして一定期間だけ包装を変えたり、集合包装の入数を変えたりした場合、単品側のGTINは変更せず、集合包装側だけ新しいGTINを設定します^*1。SKUが増えるのは集合包装側であり、単品まで巻き込んで分割する必要はありません。

10基準は必要最低限のルールである

10の基準を満たせば分割の判断が常に十分というわけではありません。販売する国や地域の規制・法令によって変更が求められる場合があります。ブランドオーナーがより細かく商品を区別したいと判断する場合も、10基準を超えて新しいGTINの設定が必要になることがあります^*1。自社の分割ルールが標準より粗すぎないか、逆に細かすぎないかを、この10基準に照らして点検することが実務上の起点になります。

GMNとCPV — 増やさずに区別する2つの粒度

バリエーションが非常に多い商品には、GTINより粗い粒度と細かい粒度の識別コードが標準側に用意されています^*1。この仕組みを知らないまま「SKUを分割し続けるしかない」と考えている現場は少なくありません。

GMNはGTINより粗い粒度でグループ化する

GMN（Global Model Number、モデル識別番号）は、GTINが設定されている複数の商品をまとめてグループ化する際に用いる識別コードです^*1。GS1事業者コードとモデル番号、チェックキャラクタペアで構成します^*1。なおGS1アプリケーション識別子とは、バーコードに表現するデータの意味とフォーマットをGS1が規定した2桁から4桁の数字で、現在120以上の項目が定められています^*1。GMNのアプリケーション識別子は8013です^*1。

CPVはGTINより細かい粒度でバリアントを表す

CPV（Consumer Product Variant、企業間で使用する商品バリエーション識別番号）は、GTINよりもさらに細かな粒度を表す際に使います^*1。GTIN Management Standardに基づくGTINの設定が不要な単位を、20桁以内の英数記号で表現し、アプリケーション識別子は(22)です^*1。CPVは必ずGTINと併用し、そのGTINはアプリケーション識別子(01)の後ろに14桁で表示するという決まりです^*1。

社内マスタは型番・SKU・バリアントの3層で持つ

社内の商品マスタに落とし込む場合は、「型番（GMN相当）」「SKU（GTIN）」「バリアント（CPV相当）」という3層に整理する持ち方が考えられます。この持ち方であれば、画面や帳票の見せ方を大きく変えずに、管理単位だけを整理できる場合があります。ここは標準の考え方を自社実装に翻訳した記述であり、実際の適用可否はシステムごとの制約に左右される点に注意が必要です。

GTINの設定者はブランドオーナー

GTINの設定は誰の裁量で行ってよいわけではありません。原則としてGTINは、その商品の仕様について責任を持つ事業者であるブランドオーナーが設定します^*1。卸売事業者や通販事業者が、仕入商品に自社の判断だけでコードを割り当ててよいわけではないという点が、実務上の線引きになります。

GTINを含むGS1標準を管理するGS1は、世界の110を超える国と地域の代表によって構成される国際的な非営利団体です^*1。GS1 Japan（一般財団法人流通システム開発センター）は、GS1に日本の代表機関として加盟し、国内向けにガイドラインを公開しています^*1。

社内では採番・承認・停止の役割を分ける

社内運用では、コードの採番申請・承認・停止（終売）という3つの役割を誰が持つかを決めておく必要があります。承認者を特定の1人に集約すると、その担当者が不在の際に判断が止まり、SKU増加のペースに運用が追いつかなくなります。承認基準をGTIN変更の10基準に沿って明文化しておけば、複数人で判断を分担しても基準がぶれません。

採番規則の設計や粒度モデルの実装には、GS1標準への理解、既存マスタの棚卸、システム側のマスタ設計という複数分野の知識が求められます。商品部・EC運営・情報システムの担当者が部門をまたいで検討時間を確保する必要があり、いずれか一部門だけで完結させることは難しい作業です。

システム側の手立てと投資の手当て

商品情報の整形・分類のような定型作業を、システムと人でどう分担するかは投資判断にも関わってきます。参考になるのが、業務全般でのシステム活用がどこまで進んでいるかという足元の水準です。

総務省の「令和8年版情報通信白書（概要）」によると、所属企業の生成AI活用方針を「積極的に活用する方針」または「活用する領域を限定して利用する方針」と回答した割合の合計は、日本の2025年度調査で68.9%（n=515）でした。2024年度調査の49.7%から上昇しています^*3。自社の何らかの業務で生成AIを利用していると回答した割合は86.4%（n=477）です^*3。

ただしこの調査の対象は、従業員10名以上かつ2025年までにデジタル化に着手した企業の管理職以上で、調査期間は2026年1月から2月です^*3。商品マスタ運用に特化した数値ではないため、業務全般の傾向を示す参考値として読む必要があります。

システム側で対応できる3つの手立て

SKU増加の負荷をシステム側で抑える方向性は、大きく3つに整理できます。第一は、採番規則をマスタ側で強制し、担当者ごとの表記ゆれを防ぐこと。第二は、終売を削除ではなく状態として持つこと。そして第三が、GMN・GTIN・CPVの3層の粒度をマスタ項目として持つことです。

基幹システムや販売管理システムとの連携では、受け渡す対象が単なる商品名ではなくコード体系そのものになります。API連携かファイル連携かといった方式の議論より先に、渡す識別コードの粒度が両システムで一致しているかを確認しておく必要があります。

投資の手当てには補助金という選択肢もある

マスタ改修やシステム投資を検討する際は、公的な補助金も選択肢になります。独立行政法人中小企業基盤整備機構が実施する中小企業デジタル化・AI導入支援事業（デジタル化・AI導入補助金2026）の通常枠がその一つです。補助額は1プロセス以上で5万円以上150万円未満、4プロセス以上で150万円以上450万円以下、補助率は1/2以内（条件により2/3以内）です^*4。補助対象にはソフトウェア購入費やクラウド利用料（上限2年分）が含まれます^*4。2026年8月26日に確認した公式サイトのスケジュールでは、5次締切分の締切日は2026年9月29日（火）17:00です^*4。締切は回次ごとに更新されるため、申請を検討する際は必ず最新の公表情報をあらためてご確認ください。なお採択が保証されるわけではなく、要件審査を経ての決定となる点にもご留意ください。

SKU増加の負荷を抑える5ステップ

ここまでの内容を、自社での見直しに使える5つのステップとして整理します。上から順に着手すれば、後の工程で前提が崩れる手戻りを避けられます。

既存の受発注システムからデータを移行する場面では、移行作業に着手する前にコード体系を確定させておくことが手戻りを防ぎます。移行後にコードを振り直すと、移行済みの伝票や在庫データとの突合をやり直すことになります。

まとめ：SKU増加を抑える3つの判断軸

本稿では、通販でSKUが増える理由と、その負荷を抑える設計の考え方を整理しました。要点を3つに集約すると次の通りです。第一に、SKU増加は運用の失敗ではなく、GS1の「1取引単位に1コード」という原則に沿った当然の結果です^*2。第二に、GTINは一度使用すると再利用できないため、コードは増える一方で設計は単調増加を前提にする必要があります^*1。第三に、打ち手は「増やさない」ことではなく、GMNとCPVによって粒度を分けて設計することです^*1。

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ご不明な点があればお問い合わせフォームからもご連絡ください。

よくある質問

色違い・サイズ違いは別SKUにすべきですか。

別々のGTINを設定するのが標準の考え方です。GS1のガイドラインでは、基本的な要素が異なる場合に別コードを設定するとされ、色・サイズはその要素に含まれます^*1。自社SKUをGTINに合わせて設計すれば、判断の迷いを減らせます。迷いやすいのは自社SKUをGTINより細かく切りたい場合ですが、その用途にはCPVが用意されているため、GTIN自体を増やす必要はありません^*1。

終売した商品のコードは使い回せますか。

原則として使い回せません。2019年1月以降、一度使用したGTINの再利用は不可となっています^*1。例外として、2018年12月末までに終売したGTINに限り、1回だけ再利用が認められています^*1。

製造工場が変わったらコードを分ける必要がありますか。

商品が全く同じであれば分ける必要はありません。GTINは原産地や製造国を表すものではないと明記されています^*1。工場が複数あるという理由だけで別コードを割り当てると、SKUを過剰に分割することになります。工場別の実績を追いたい場合は、コードを分けるのではなく入荷ロットや製造所固有記号などの属性で管理するのが筋です。

パッケージのデザインだけを変えた場合はどうなりますか。

変更の内容によって扱いが分かれます。GTINが変更になる10基準のうち、包装の外寸または総重量の変更程度が20％を超える場合などに該当するかどうかで判断します^*1。デザインのみで寸法・重量の変更が基準以下であれば、コードを変えずに済む場合もあるという整理です。

バリエーションが多すぎてコードが足りなくなりませんか。

GTINより粗い粒度のGMNと、細かい粒度のCPVという仕組みが標準として用意されています^*1。GTIN単独で分割し続けるのではなく、粒度を分けて対応できます。

1. *1　出典：一般財団法人流通システム開発センター（GS1 Japan）「GTIN設定ガイドライン」（Release 2.2, September 2025）
2. *2　出典：一般財団法人流通システム開発センター（GS1 Japan）「GTIN設定の基本原則」
3. *3　出典：総務省「令和8年版情報通信白書（概要）」（2026年7月）
4. *4　出典：独立行政法人中小企業基盤整備機構「中小企業デジタル化・AI導入支援事業（デジタル化・AI導入補助金2026）通常枠」（2026年8月26日確認時点）