BtoB通販とBtoBECの違いとは？機能の見分け方と自社に合う選び方

◆監修・編集責任者　小園 将隆　2026年9月25日

B2B EC-COLUMN

「BtoB通販」と「BtoBEC」、まず何が違うのかを整理する

「そろそろBtoBECにしませんか」と取引先や社内の会議で言われて、自社がいま使っているWebサイトからの注文受付はそれに当たるのか、それとも別の仕組みなのかが分からなくなる。
受発注のやり方を見直す入口では、この用語の整理で足が止まることがよくあります。
先に答えを書くと、BtoB-ECは企業間の電子的な受発注全般を指す総称で、BtoB通販はその中でも自社サイト経由でカタログのように注文を受ける形を指す通称として使われます。
つまり二つは並んだ選択肢ではなく、包含関係に近い呼び分けです。
判断に効くのは呼び方ではなく、相手とシステム同士をつなぐEDI型か、相手がブラウザから注文するWeb型かという仕組みの違いで、取引先が固定的か、新規開拓も抱えているかによって向く方が変わります。

BtoB-ECは統計上の総称、BtoB通販はその中の通称

この二つの言葉が混乱しやすいのは、同じ資料の中に並べて定義されている場面がほとんどないからです。
公的な統計や市場調査で使われるのは、ほぼBtoB-ECのほうです。
経済産業省の市場調査では、2024年の国内のBtoB-EC市場規模は514.4兆円で、前年の465.2兆円から10.6%増えたとされています¹。
企業間の商取引のうち電子化された割合を示すEC化率も43.1%で、前年から3.1ポイント上がっています¹。

では、この514.4兆円は何を数えた金額なのか。
ここが用語を整理するうえでの手がかりになります。
この調査でBtoB-ECとして集計されているのは一つの仕組みに限った取引ではなく、EDI、ECモール、マーケットプレイス、自社ECサイトといった複数の形態が含まれています⁴。
電子的に受発注をしているならまとめて数える、という広い括りで、だからこそ「総称」と呼ぶのが実態に合います。

一方で「BtoB通販」という言葉には、官公庁や業界団体が使い分けの基準を示した資料が見当たりません。
実務では、自社が用意したサイトに商品を並べ、取引先がそこから注文する形を指して使われることが多く、この記事でもBtoB-ECに含まれる一形態の通称として扱います。
ここから分かるのは、「うちはBtoB通販だからBtoBECではない」という切り分けは成り立たない、ということです。
自社サイトで注文を受けているなら、それは統計上のBtoB-ECに含まれる取引です。
取引先が「BtoBEC」と言ったときに、EDIでつなぐ話をしているのか、Webサイトから注文できるようにしてほしいという話をしているのかは、言葉だけでは判別できません。

もう一つ、43.1%という数字の扱いにも注意が要ります。
これは国内の企業間商取引全体に対する電子化の割合で、業種別や商材別の水準を示したものではありません¹。
「同業の4割がもう電子化している」という読み方はできず、全体として電子化が進んでいる傾向をつかむ材料にとどまります。
社内で検討を進める材料にするなら、市場全体の伸びとして引くにとどめ、自社が急ぐべき根拠としては、自社の受注件数や手作業の量から組み立てたほうが説明が通ります。

呼び方の判定にこれ以上時間をかける必要はありません。
次に見るべきは、同じBtoB-ECの中でEDIでつなぐ仕組みとWebサイトで注文を受ける仕組みが、実務の何を変えるのかという点です。

出典：経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」の集計対象に関する解説（2025年公表・2024年の国内BtoB-ECが対象）

EDI型とWeb受発注（通販）型で何が変わるのか

EDI型の特徴

EDIは、発注する企業と受注する企業の双方にシステムを用意し、決まった形式の受発注データを直接やり取りする方式です。
双方にシステムが必要になるため、自動車や電機といった特定の業種で先行して導入が進んできました⁴。
この「双方に必要」という前提が、向き不向きをほぼ決めています。

一度つないだ相手との取引では、注文書を作る、受け取る、基幹システムへ打ち直すという一連の作業が要らなくなります。
毎月ほぼ同じ品目が、同じ単位で、決まった周期で流れてくる取引ほど効果がはっきりします。
反対に、新しい相手と取引を始めるたびに、データ形式の取り決めや接続の準備、双方のテストが必要になります。
相手が数名の会社で自社システムを持っていない場合、こちらが望んでも同じ土俵に乗ってもらえないことがあります。
取引先の数が多く、しかも入れ替わりがあるほど、この準備の積み重なりが重くなります。

Web受発注型の特徴

ECモール、マーケットプレイス、自社ECは、PCやスマートフォンからインターネット回線を通じてWebサイト上で受発注を行う仕組みです⁴。
発注する側に必要なのは、ブラウザとログイン情報だけになります。
相手の社内にシステムを入れてもらう交渉が不要なので、取引を始めるまでの段取りが短く済みます。

発注する担当者の動きも変わります。
手元のカタログや過去の納品書から型番を控えて注文書を作っていた人が、サイト上で品名や型番を検索して選ぶ形になります。
画面に商品が並ぶため、相手が知らなかった関連品や入数違いに気づく余地も生まれます。
この「探して選べる」性質が、定型データを流すだけのEDIとの一番の違いです。

ただし万能ではありません。
毎日大量の定型注文を出している相手にとっては、画面から一品ずつ選ぶ操作がかえって手間になることがあります。
また、サイトに並べる商品情報は自社で整える必要があり、型番・入数・単位・荷姿といった情報が社内でばらついていると、その整理がそのまま立ち上げの作業量になります。

なお、ここで整理したのはEDIとWeb型という取引方式の一般的な特徴の違いであり、個々の製品の機能一覧を突き合わせた比較ではありません。
同じWeb型でも、扱える取引条件や社内システムとのつなぎ方は製品ごとに違います。
方式の違いで大枠を決めてから、候補が絞れた段階で各製品の仕様を確認する、という順番が現実的です。

出典：経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」の取引形態に関する解説（2025年公表）。最下行のみ、その特徴から編集部が整理したもの

自社の取引条件に当てはめて考える

取引先が固定的な場合

ここから先は、確認できた方式の特徴を自社の取引に当てはめる話になります。
先に断っておくと、以下は統計や調査で裏づけられた選定基準ではなく、EDI型とWeb型の特徴から編集部として整理した考え方です。
実際の判断では、自社の取引先数や既存システムの状況を個別に確認する必要があります。

たとえば、毎月ほぼ同じ品目を同じ数社へ納めていて、数量の変動はあっても品目そのものは何年も変わらない、という取引を想像してください。
相手も自社も基幹システムを持っていて、接続の費用や日程を相談できる関係がある。
この条件がそろうなら、EDI型が候補として先に来ます。
やり取りが定型である以上、人が画面で選ぶ余地は少なく、双方にシステムを置く負担を上回る形で転記と確認が減るからです。

逆に、同じ「固定的な取引先」でも、相手側にシステムの用意を求められない場合は話が変わります。
こちらの都合で接続方式を決めても、相手が対応できなければ結局FAXやメールでの注文が残ります。
EDI型を検討するときにいちばん先に確かめるのは、自社の準備ではなく、相手にどこまで求められるかです。

新規開拓や多品目対応を重視する場合

一方、展示会や問い合わせから初めての相手と取引が始まる、注文の中身が案件ごとに変わる、扱う品目が多くて相手に全部を覚えてもらえない——こうした事情が強いなら、Web受発注（BtoB通販）型のほうが噛み合います。
相手に必要なのがブラウザとログイン情報だけなら、取引開始の合意から実際の注文までが短く、相手の規模も選びません⁴。
商品を一覧できることが、そのまま提案の機会にもなります。

そして、どちらか一方を選ばなければならないわけでもありません。
市場調査でEDIも自社ECも同じBtoB-ECとして集計されていることが示すように⁴、企業が両方の経路を持っていること自体は珍しい形ではありません。
既存の大口取引先とはEDIでつなぎ、それ以外の相手にはWebサイトから注文してもらう、という組み合わせは実務上とりうる形です。
ただし経路を複数持つと、商品情報や価格をどこで管理するかという問題が新しく出てきます。
どちらの経路でも同じ商品マスタを見る形にしておかないと、片方だけ改定が反映されないといった食い違いが起きます。

自社がどちらに近いかを見極めるとき、先に数えておくと判断が早いものがあります。
取引先の数と、そのうち年間で入れ替わる割合。
注文1件あたりの品目数と、注文内容がどれくらい前回と同じか。
そして、相手にシステムの導入や改修を頼める関係がどれだけあるか。
この三つが分かれば、方式の向き不向きはかなりはっきりします。

Web受発注（BtoB通販）型は実務でどれくらいの規模に対応できるか

導入事例に見る掲載商品数の目安

Web型に傾いたときに、次に出てくるのが「うちは扱う品目が多すぎて、サイトに載せきれないのではないか」という不安です。
これは仕組みの向き不向きとは別の、規模の問題です。
一律の上限があるわけではないので、確認できた事例で幅を見ておきます。

日東電工CSシステム株式会社は、各種工業用粘着テープやテープ貼り機器を中心に約3,800品種の製品の提案・販売を手掛けている会社です²。
同社が運営する法人顧客専用の業務用通販サイト「ハルイチ」は、多数の販売加盟店にECサイトを提供し、Nitto製品や販売加盟店独自の製品を提案・販売する仕組みになっています²。
このサイトには、最初からNittoグループの商品が2万5,000品揃っていました²。
開設は2018年で、同年11月にシステム採用が発表されています³。

この2万5,000品という数字は、特定のパッケージを特定の事業者が使った一例であり、業種や製品を問わず当てはまる相場ではありません。
それでも、多品目を扱う会社が自社サイト型で受発注を始めるときの対応幅として、一つの目安にはなります。
少なくとも、品目数が数万に及ぶこと自体が、Web受発注型を外す理由にはならないと分かります。

むしろ実務で効いてくるのは、載せられるかどうかより、相手が探して選べるかどうかです。
2万品を並べても、型番の表記が社内でばらついていたり、入数や単位の記載が商品ごとに違っていたりすると、注文の前に電話で確認が入ります。
それでは受注側の手間は減りません。
製品を比べ始める前に、自社の商品情報がいまどんな状態にあるか——型番の付け方は統一されているか、廃番品と後継品の対応は分かるか、単位と入数は一覧で揃っているか——を見ておくと、立ち上げの見積もりも、その後の運用の重さも読みやすくなります。
ここが整っていれば、どの方式を選んでも移行の作業は軽くなります。

EDI型かWeb受発注型かという大枠までは社内で整理できても、自社の取引先構成と品目数で本当にWeb型が成り立つかは、似た条件の稼働例を知らないと判断しづらいところです。

多品目を扱う法人向けサイトの構築に携わってきた立場から、手元の取引先数・品目数・現在の受注経路をうかがったうえで、どこまでが標準の仕組みで対応でき、どこに個別の作業が残るかをお伝えできます。無料相談で要件を整理する

自社がどちらの方式に近いかを確かめる順番

取引先の構成から、注文の中身、相手に求められる準備、自社の商品情報の状態へと、外側から内側へ確認していく順に並べています。

• 取引先の数と、そのうち1年で入れ替わる相手の割合

• 注文1件あたりの品目数と、前回と同じ内容が占める割合

• 相手にシステムの導入や改修を頼める関係がどれだけあるか

• 扱う品目の総数と、型番・単位・入数の表記が社内で揃っているか

• 既存の受注経路（FAX・メール・電話）で、どこに転記の手間が集中しているか

すでに特定の相手との接続が決まっているなら、3つ目の「相手に求められる準備」から確認すると話が早く進みます。

要点の整理

軸	基準
用語の関係	BtoB-ECは企業間の電子的な受発注全般を指す総称、BtoB通販はその中で自社サイト経由の形を指す通称
判断の分かれ目	呼び方ではなく、EDI型かWeb受発注型かという仕組みの違い
EDI型が候補になる条件	相手が固定的で、双方がシステムを用意でき、品目と数量が定型で反復する取引
Web受発注型が候補になる条件	新規の取引先がある、注文内容が都度変わる、多品目を提示したい
統計の使い方	EC化率43.1%（2024年）は国内全体の比率で、自社商材の水準ではない
品目数の目安	開設当初から2万5,000品を掲載した事例がある（特定事業者・特定パッケージの一例）
立ち上げ前に見ること	型番・単位・入数など自社の商品情報が揃っているか

商品情報の整理や既存の受注経路との併用は、製品の機能一覧を眺めているだけでは自社にどれだけ作業が残るか見えてきません。 現在の型番や単位の管理状況を見せていただければ、2万品規模のサイトを立ち上げた事例で実際に必要だった準備と照らして、立ち上げまでに整える範囲を具体的に確かめられます。

よくある質問

既存の取引先とはEDIを使い、新規開拓にはBtoB通販サイトを併用してもよいですか

併用は実務上とりうる形です。
経済産業省の市場調査でも、EDIと自社ECサイトはどちらも同じBtoB-ECとして集計されており⁴、経路を一つに統一しなければならないという前提はありません。
ただし経路が増えると、商品情報や価格の管理を分散させない工夫が必要になります。
どちらの経路でも同じ商品マスタを参照する形にしておかないと、改定が片方にだけ反映される食い違いが起きます。

BtoB-EC化率43.1%という数字は、自社の商材にもそのまま当てはまりますか

当てはまりません。
43.1%は国内の企業間商取引全体に対する電子化の割合で、2024年時点の数字です¹。
業種別や商材別の水準を示したものではないため、「同業の4割がすでに電子化している」という読み方はできません。
社内での説明材料にするなら、市場全体として電子化が進んでいる傾向の裏づけとして使い、自社が取り組む理由は受注件数や手作業の量から組み立てるほうが筋が通ります。

BtoB通販サイトを立ち上げる場合、掲載できる商品数に上限はありますか

一律の上限はなく、使う仕組みによって変わります。
確認できた事例では、日東電工CSシステム株式会社の業務用通販サイト「ハルイチ」が、開設当初からNittoグループの商品2万5,000品を掲載していました²。
これは特定の事業者・特定のパッケージの一例なので相場ではありませんが、品目数が数万規模でも自社サイト型が成り立つことは分かります。
実務で先に詰めるべきは掲載上限より、その量を相手が探して選べる状態に整理できるかどうかです。

EDI型からWeb受発注型へ切り替えると、取引先側の負担はどう変わりますか

入り口の負担は軽くなります。
EDIは発注企業と受注企業の双方にシステムが必要ですが⁴、Web型で相手に必要なのはブラウザとログイン情報だけです⁴。
一方で、これまで自動で流れていた発注データを担当者が画面で入力する形に変わるため、定型の大量注文を出している相手ほど日々の操作は増えます。
相手が発注データを自社の購買システムに取り込んでいた場合は、その手順を改めて決め直すことになるので、切り替えの相談は相手の運用を聞くところから始めるのが安全です。

1. 1　出典：経済産業省（商務情報政策局情報経済課）「令和6年度電子商取引に関する市場調査」（2025年）
2. 2　出典：日東電工CSシステム株式会社「EC-Rider B2B 導入事例」（2018年）
3. 3　出典：株式会社イーシー・ライダー「プレスリリース（EC-Rider B2B採用発表）」（2018年）
4. 4　出典：株式会社ジェーエムエーシステムズ（セカイカート編集部）「令和6年度電子商取引に関する市場調査の解説コラム」（2025年）