帳合とデータ移行｜BtoB EC導入の基準

◆監修・編集責任者　小園 将隆　2026年9月16日

B2B EC-COLUMN

卸売業の拡大とBtoB EC化の実態

帳合とは、どの卸を経由して商品が届くかという取引の経路と、経路ごとに結ばれた卸価格の取り決めを指します。移行の見積もりを読む前に、得意先の階層の数、登録商品の点数、既存システムとの連携の本数を自社で数えます。数えた結果が、費用と期間の前提になります。

夕方の事務所に響く、FAXの受信音。担当者は、届いた注文書を一枚ずつ仕分けます。ここで言う「帳合」とは、どの卸を経由して商品が流れるかという取引の経路と、経路ごとに結ばれた卸価格の取り決めを指します。語の指す範囲は業界や地域で差がありますので、社内で先に言葉の輪郭をそろえてください。

全体の数字を一つ置きます。43.1%が2024年のBtoB-EC化率で、前年から3.1ポイント上がりました¹。同じ調査で卸売業のBtoB-EC市場規模は128.9兆円、全産業計は514.4兆円です。業種区分の見直しを伴う調査ですので、「前年より伸びた」という読み方には幅を持たせておきます。

伸び率だけを見ると、卸売業の歩みは全産業の歩みより緩やかです。全産業計のBtoB-EC市場規模の前年比伸び率は10.6%、卸売業の前年比伸び率は6.3%で、同じ2024年の値です¹。全産業の伸びに対して卸売業の伸びが小さいという事実は、帳合の複雑さがECへの移行を押しとどめている業種であることを裏づけます。伸び率の差を、自社が遅れている理由の一つとして受け止めておくとよいでしょう。

注文書を仕分け直し、価格表を見比べ、登録番号を突き合わせる時間は、そのまま人件費として毎月の原価に乗ります。

帳合の複雑さと商品マスタの移行

帳合が入り組むほど、商品マスタは一枚の表では収まりません。同じ商品でも、経由する卸が違えば卸価格が変わり、届け先も請求先も分かれます。移行作業の中身は、この「同じ商品が経路の数だけ別の顔を持つ」状態を、データの構造へ写すことです。

棚卸しの重さは、扱う品目の数で見当が付きます。株式会社ポディウムの導入事例が、その目安になります。約20000点が、導入時に精査された登録商品の数で、2025年に公開された値です³。自社の商品マスタの行数を数え、「まず何点あるのか」に答えられる状態にしてください。

20000点という数字が大きいか小さいかは、自社の商品構成次第です。廃番品を含めたままの点数か、動いている商品だけに絞った点数かで、体感の重さは変わります。棚卸しの対象を絞ってから数えると、精査の見積もりがぶれにくくなります。

取扱品種と加盟店の規模

品種の数と取引先の数は、別々に数えます。「品目は多いが得意先は少ない」会社と、その逆の会社では、手間の掛かる場所が違います。

3800品種が、日東電工CSシステム株式会社の法人向け販売サイトで扱う製品の数で、2018年時点のやや古い値です⁵。3000社は、同社の全国の販売加盟店の数として2020年に公開された、やや古い数値です⁶。自社のカタログに載る品種数と得意先数を、この二つと並べてみてください。「取引先ごとに違う」が積み重なる場所になります。

品種数に比べて加盟店の数が多い会社では、価格の例外が加盟店ごとに生まれやすくなります。加盟店の数がそのまま卸価格のバリエーションの数に直結する会社では、例外の管理を設計の初期段階から組み込んでおく必要があります。

登録商品数の精査

精査とは、移行する行と移行しない行を分ける作業です。廃番、重複、単位違い、同じ商品に付いた別の登録番号が混ざったままでは、新しい仕組みへ移しても検索が合いません。移行の当日に「この商品、まだ売っていましたか」と聞き合う場面は、避けておきたいところです。

「全部そのまま移す」と決める前に、落とす行の基準を一枚にまとめておきます。

精査の基準を一枚の表にまとめておくと、担当者ごとに判断がぶれません。廃番の基準、重複の基準、単位違いの基準を先に決め、誰が見ても同じ答えになる状態にしてから移行作業へ入るとよいでしょう。

1500万円からというのが、いまの帳合の例外をそのまま作り込む場合にEC-Riderで示される大規模カスタマイズの初期費用の下限です⁹。

得意先ごとの卸価格階層とデータ設計

卸価格は、得意先の会社単位だけで決まるとは限りません。本部と支社と店舗で掛率が違い、同じ得意先でも納品先によって価格が分かれます。自社の帳合は、何段に分かれているでしょうか。「一社一価格」を前提に数えるか、階層まで含めて数えるかで、見積もりの前提が変わります。

上限は製品ごとに決まっています。5階層までが、EC-Riderで得意先の組織階層に応じて卸価格を切り替えられる対応の上限で、2026年時点の案内です⁴。本部から納品先まで順にたどり、自社の取り決めが何段あるかを数えてください。収まるなら標準の設定で進み、はみ出す段だけを別に控えます。

5階層に収まらず独自の階層構造を作り込む場合、費用は大規模カスタマイズの水準に近づきます。1500万円からという下限⁹は、階層を増やす作り込みにも当てはまる目安です。

掛率の例外が特定の得意先と商品の組み合わせだけに残っているなら、その「例外の件数」も控えておきます。

移行期間とカスタマイズ費用の目安

期間と費用は、要件が固まって初めて幅が縮みます。先に数えた階層の数と例外の件数を添え、同じ前提で各社に出してもらいます。「個別の初期費用と開発期間は要件により変動する」という但し書きは、どの見積書にも付きます。

移行先の仕組みだけでなく、既存のレガシーシステムとの接続要件も期間と費用の幅を左右します。レガシーシステムが残る会社の割合は61%です²。過半数がこの状態にある以上、接続の検討を後回しにはできません。連携の有無を先に見積もり依頼へ書き添えてください。

開発期間の実例

公開されている実例の幅を先に見ておきます。「どのくらい掛かるのか」の感覚は、そこからしか作れません。

2か月が、フリュー株式会社のBtoB向けECサイトの構築期間として2016年に公開された、やや古い値です⁸。4か月は、フーヅフリッジ株式会社のBtoB ECサイトの実質的な開発期間で、2017年のやや古い事例です⁷。同じBtoB ECでも、倍の開きがあります。どちらが標準ということではなく、条件の違う二つの実例です。

2か月⁸と4か月⁷という差は、要件をすり合わせる工程に掛けた時間の差でもあります。自社の要件がどちらの事例に近いかを、着手前に見極めておくとよいでしょう。

初期費用の目安

費用の方も、「どこまで作り込むか」で段が分かれます。

20万円が、EC-RiderのStandard・Proプランの初期費用です⁹。400万円からが小規模カスタマイズ、1500万円からが大規模カスタマイズの初期費用の下限として案内されています⁹。いずれも2026年時点の料金プランの表示です。標準のまま使うか、帳合の例外に合わせて作り込むかで、桁が変わります。

20万円から1500万円までの幅は⁹、価格の例外の件数と連携本数によって位置が変わります。価格の例外の件数と連携本数が少なければ、標準寄りに近づきます。

「一式」とまとめられた行があれば、階層の数と連携の本数で内訳を割ってもらうと比べやすくなります。その幅を生む要因の一つ、レガシーシステムとの関係を次に見ていきます。

レガシーシステムを抱えたままの過半数

移行先の話が先に進みがちですが、相手は新しい仕組みだけではありません。受注データの行き先には、「基幹」と呼ばれてきた既存のシステムが残ります。

61%が、レガシーシステムの残存するユーザー企業の割合で、2025年の総括レポートに示された値です²。過半数の会社は、古い仕組みを抱えたまま新しい仕組みをつなぐ前提に立ちます。「あとで連携します」の一行を残したまま見積もりを比べると、前提がそろいません。

約20000点の商品を精査した例³のように、点数の多い会社ほど、レガシー側のコード体系と新しい仕組みのコード体系をどう対応させるかの検討にも時間が掛かります。61%という割合²は、接続の検討を省略できる会社が少数派であることを示しています。

一度に置き換えるか、当面は残して接続するかで、道は二つに分かれます。受注はECへ移し、在庫と請求は既存のまま残す形なら、必要になるのは変換の取り決めです。項目名、コード体系、締めのタイミングを一覧にして、「どちら側に合わせるか」を決めてください。ここまで数えてきた項目を、取引の形ごとの基準へ次はつなげます。

取引の形で分かれる移行の基準

最後に、どこで線を引くかをまとめます。判断に使う材料は、得意先の階層の数、精査後の登録商品の点数、価格の例外の件数、既存システムとの連携の本数です。「数えずに見積もりを比べる」と、安い方が安く見えるだけになります。

代理店を経由する取引

代理店や特約店を経由して商品が流れる場合、価格は経路ごとに決まります。卸価格を切り替えられる範囲に自社の取り決めが収まるかを、先に確かめてください。「誰が発注するのか」が決まらないと、画面の設計も止まります。

対応できる階層の上限は5段までとされています⁴。代理店から先の得意先まで数えると、上限に届く会社も少なくありません。

自社ECへの一本化

直販へ寄せられるかどうかは、既存の取引先との関係で決まります。代理店の販売機能に頼っている商品が残るなら、一本化は部分的にしか進みません。「直販で出す商品」と「出さない商品」を仕分け、出せる範囲から順に移します。移行の前にそろえるのは、機能の比較表ではなく、自社の帳合を数えた一枚の表。

一本化にかかる期間は、取引先への案内にどれだけ時間を割くかで変わります。公開されている事例では2か月⁸から4か月⁷の幅があります。

ここから先は、取引の形ごとに、数える順番と見積もりの読み方を細かく見ていきます。

帳合の階層と例外の件数は自社で数えられますが、その数が費用と期間のどこに効くかは、見積もりを作る側と突き合わせないと読み取れません。

自社の階層数と連携の本数を持ち込めば、標準のプランで収まる範囲と作り込みが要る範囲の境目を確かめられます。無料相談で要件を整理する

移行の見積もりを取る前に数えておく項目

• 得意先の階層の段数（本部・支社・店舗など、卸価格が分かれる段）
• 精査後の登録商品の点数（廃番と重複を落とした後の行数）
• 価格の例外の件数（特定の得意先と商品の組み合わせだけに効く取り決め）
• 既存システムとの連携の本数（基幹・販売管理・倉庫への受け渡し）
• 受注の受け口の数（FAX・電話・メールなど、ECへ寄せる前の経路）

この並びに優劣の順序はありません。

数えた結果を、取引の形ごとの進め方へ当てはめていきます。

取引の形ごとの進め方

取引の形	帳合の枝分かれ	先に数える項目
代理店を経由する卸売	経路ごとに卸価格が分かれる	得意先の階層の段数
メーカー直販への一本化	旧価格表と新価格表が並走する	並走を終える時期
基幹システムを残したままの併存	受注のみECへ、在庫と請求は既存	連携の本数と形式

代理店を経由する卸売での進め方

代理店や特約店が間に入る商売では、同じ商品が複数の経路をたどります。経路ごとに掛率が違い、請求先と納品先も分かれるため、商品マスタは一枚では足りません。「どこを経由して届くのか」を、得意先の一覧に一列足すところから始めてください。

ここでは、登録商品の点数より経路の数を先に見ます。品目が少なくても経路が多ければ、価格表の組み合わせは増えていきます。「どの経路に何社ぶら下がっているか」を数え、階層の段数として書き出します。

日東電工CSシステム株式会社の例では、全国の加盟店が3000社に達しました⁶。加盟店の規模感を自社の代理店網と比べておくと、必要な調査の深さが見えてきます。

表の三点を埋めたうえで、見積もりを依頼します。次に、メーカー直販へ一本化する場合の進め方を見ていきます。

確かめる項目	代理店を経由する卸売での見方
卸価格の階層	本部から納品先まで何段あるかを数える
受注の窓口	代理店までか、最終需要家まで開くか
例外の取り決め	特定の得意先と商品だけに効く件数を控える

経路ごとに卸価格が分かれる商売では、どの段までを設定で持てるかの線引きが、社内の整理だけでは決まりません。

自社の価格表を一枚持参すれば、設定で足りる段と個別の対応が残る段の分かれ目が見えてきます。無料相談で自社の条件を持ち込む

メーカー直販へ一本化する場合の進め方

自社ECへ寄せる方針なら、帳合の枝そのものを減らせます。ただし既存の取引先との関係は一日では終わらず、旧来の価格表と新しい価格表がしばらく並走します。「いつまで並走するのか」を決めないまま始めると、二重の管理が残ります。

ここで先に決めるのは、階層の数よりも並走の期間です。価格表を二本持つ間は、更新のたびに両方へ手を入れる作業が発生します。切替の案内と受注経路の停止時期を、得意先の区分ごとに日程表へ落としてください。

難易度は中ほどで、工数は開発よりも、既存取引先への案内と「いつから新しい画面か」の周知に寄ります。

決める項目	メーカー直販へ一本化する場合の扱い
旧価格表	並走を終える時期を先に決める
商品マスタ	直販で出す品目と出さない品目を分ける
既存取引先	案内の時期と受注経路の切替時期を区分ごとに置く

旧来の価格表と新しい価格表が並走する期間は、既存の取引先への案内と同時に決める必要があり、日程が社内だけでは引きにくい箇所です。

移行の日程案を持ち寄れば、並走を終える時期と切替の順番を切り分けられます。無料相談で自社の条件を持ち込む

基幹システムを残したまま併存させる場合の進め方

受注だけをECへ移し、在庫と請求は既存のまま残す形です。新しい機能を増やす作業より、受け渡しの取り決めを固める作業が中心になります。「項目名が違う」「コード体系が違う」という食い違いは、後から表に出ることがあります。

ここでは、階層の数より連携の本数と形式を先に数えます。基幹、販売管理、倉庫のどこへ、どの頻度で、どの形式で渡すのかを一覧にするとよいでしょう。変換をEC側で持つか基幹側で持つかは、既存の仕様書を見ながら決めます。

レガシーシステムを残したまま併存させる会社の割合は61%です²。受け渡しの仕様を洗い出す調査には、設定作業よりも時間が掛かることを前提に日程を組んでください。

難易度は高めで、工数の多くは、既存側の仕様を読み解く調査に掛かります。「仕様書が見当たらない」場合は、その捜索から日程に入れます。

受け渡しの取り決め	基幹システムを残す場合の決め方
項目名とコード	どちらの体系にそろえるかを決める
締めのタイミング	受注の締めと請求の締めを合わせる
連携の本数	基幹・販売管理・倉庫の本数と形式を数える

受注だけをECへ移す形は、項目名とコード体系をどちらへ寄せるかで工数が変わり、既存の仕様書を見ながらでないと判断が付きません。

連携の本数と受け渡しの形式を示せば、変換をどちら側で持つべきかの見当を割り出せます。無料相談で自社の条件を持ち込む

要点の整理

数える項目	標準のプランで進められる状態	作り込みを見込む状態
卸価格の階層	対応上限の5階層に収まる4	上限を超える段が残る
登録商品の点数	精査後の行数が確定している	廃番と重複が未整理のまま
価格の例外	得意先と商品の組み合わせが限られる	個別の取り決めが多数残る
既存システムとの連携	受け渡しが一方向で足りる	双方向で複数本にわたる
初期費用の見当	20万円のプランから9	400万円以上を見込む9

表の下段に近づくほど、費用は400万円台から1500万円台へ寄っていきます⁹。数えた結果がどちらに近いかを先に判定しておくと、見積もり比較がぶれにくくなります。

見積書の金額だけを並べても、自社の帳合の複雑さが前提に入っているかは読み取れません。 数えた階層と例外の件数を添えて相談すれば、同じ前提でそろえた費用と期間の幅を持ち帰れます。

よくある質問

「帳合」の指す範囲が社内で割れています。どこからそろえればよいですか。

まず、「経路」と「価格」の二つに分けて書き出してください。どの卸を経由するかという経路の話と、経路ごとに結ばれた掛率や価格の話は、同じ言葉で呼ばれながら中身が違います。営業と情報システムで別の意味に使っていると、要件定義の途中で前提が食い違います。用語の一覧を一枚作り、得意先の代表例に当てはめてから、要件の議論へ進んでください。

経済産業省の市場調査の数字は、そのまま社内の説明に使えますか。

伸び率を単独で示す使い方は避けてください。2024年のBtoB-EC市場規模の前年比伸び率は、全産業計で10.6%、卸売業では6.3%と示されています¹。ただしこの調査は業種区分の見直しを伴いますので、前年との比較は幅を持って読む必要があります。社内資料には、調査名と「区分の見直しを伴う」旨の注記を添えて引用してください。

卸価格の階層が対応の上限を超えている場合は、どうすればよいですか。

超える段を、すべて同じように扱わないでください。設定で表せる段と、実際にはほとんど使われていない段が混ざっている場合があります。直近1年の受注実績で、その段の価格が何件適用されたかを数えてみてください。件数の少ない段は運用で寄せ、「どうしても残る段」だけをカスタマイズの対象として見積もりに載せる形が現実的です。

既存の基幹システムを残したままでも導入できますか。

受注だけをECへ移し、在庫と請求を既存に残す形は珍しくありません。決めておくのは、「項目名とコード体系をどちら側にそろえるか」と「締めのタイミングをどう合わせるか」の二点です。連携の本数と受け渡しの形式を先に数え、変換をどちら側で持つかを明記したうえで、見積もりを依頼してください。

提示された期間が短すぎると感じたら、何を聞き返せばよいですか。

商品マスタの精査を、どちらが担うのかを確かめてください。廃番や重複の判定は自社の判断が要る作業で、外から代行できる範囲は限られます。公開されている導入事例でも構築期間には開きがあり、扱う品目と連携の条件で幅が出ます。「誰がいつまでに精査するのか」を、日程表の中に別の行として書き入れてもらってください。

1. 1　出典：経済産業省 商務情報政策局情報経済課「令和6年度電子商取引に関する市場調査」（2025年）　経路
2. 2　出典：経済産業省 商務情報政策局情報産業課「レガシーシステムモダン化委員会総括レポート」（2025年）　経路
3. 3　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Rider B2B Ⅱ 導入事例（株式会社ポディウム様）」（2025年）　経路
4. 4　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Riderお役立ちコラム BtoB向けECサイトで取引先ごとに卸価格を切り替える」（2026年）　経路
5. 5　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Rider B2B 導入事例（日東電工CSシステム株式会社）」（2026年）　経路
6. 6　出典：株式会社ロジザード／EC-Rider B2B「導入事例 日東電工CSシステム株式会社様」（2020年）　経路
7. 7　出典：株式会社イーシー・ライダー「EC-Rider B2B 導入事例（フーヅフリッジ株式会社様）」（2017年）　経路
8. 8　出典：株式会社イーシー・ライダー「EC-Rider B2B 導入事例（フリュー株式会社様）」（2016年）　経路
9. 9　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Rider(BtoB EC受発注システム)料金プラン・費用ページ」（2026年）　経路