ECサイトと基幹システムのデータ連携を行う上で検討すべき3つのポイント

ECサイトの運営には、様々な「情報」が関与します。
サイトで販売する「商品」の情報や「在庫」情報、サイトを利用する「取引先」の情報、や顧客から出される「見積」・「注文」に関する情報などもあるでしょう。
Eコマース以外にも事業を営んでいる企業の場合、ECサイトと社内の基幹システム、あるいは既存の別システムとの間で、こうした情報を連携する必要が生じることが少なくありません。適切なタイミングで必要なデータをやりとりすることで、情報の一元管理が可能となります。
この記事では、ECサイトと基幹システムとのデータ連携を行う上で必ず検討しておくべきポイントを、3つに分けて説明します

1. 連携するデータの範囲を明確にする

データ連携について検討する際にまず考えなくてはいけないのは、連携するデータの範囲です。一般にB2B向けのECサイトでは、「商品」「取引先」「注文」「見積」といった情報を扱いますが、こうしたうちのどの情報を相手システムと連携させるのかを、既存業務の流れとECサイト導入後のあるべき姿を比較した上で明らかにしておきます。

たとえば、ECサイトを既存の取引先に利用してもらう場合は、サイトオープン前に基幹システム上からECサイト側に取引先情報を取り込んでおく必要が生じるかもしれません。また、既存業務で取り扱っている商品をそのままECサイトで販売する場合、基幹システムとECシステムの間で商品情報を共有する必要が出てきます。在庫を一元管理するのであれば、在庫情報も共有しなくてはなりません。

逆に、ECサイトでは既存業務とは全く異なる商品を販売し、経理処理も別立てで行うということであれば、商品や在庫の連携は不要となる場合もあるでしょう。ECサイトを含めて自社の業務全体を俯瞰し、必要十分な情報について過不足なく連携を検討することが重要です。

2.連携するデータの量と連携のタイミングについて考える

システム間連携について考える際には、連携するデータの量も重要なポイントとなります。一度にやり取りするデータは何件くらいで、容量にしてどの程度のサイズになるのか、これを事前に可能な範囲で見積もっておくことが大切です。

また、データ連携を行うタイミング(頻度)も、データ量と同様に重要な要素です。商品の入れ替えが年に一度しかないのであれば、商品情報の連携は年に一度だけ行えばよいですが、在庫情報をリアルタイムに連動させる必要がある場合は、数分おきにデータ連携を行わなくてはなりません。

どのようなデータをどんなタイミングで連携させるべきかについては、ある程度決まったパターンがありますが、最終的には自社の業務を踏まえて慎重に決定することが大切です。

3. データ連携の方式を決定する

連携させるデータの種類、量、連携のタイミングとあわせて、データ連携の方式も重要なポイントとなるところです。

一口にデータ連携といっても、実際には様々な方法があります。極端な例をあげれば「片方のシステムで生じたデータを手作業でもう一方にコピーする」というのも一種のデータ連携と呼べないことはありません。しかし、このような方法では人的コストがかかる上、情報のリアルタイム性を確保しづらいというデメリットがあります。また、入力ミスなどによる誤登録のリスクも高まるでしょう。そうした人の手によるアナログなデータ連携を回避するため、システム間に自動、あるいは半自動のデータ連携の仕組みを実装するケースが多いといえます。

データ連携には大きく分けて下記の三つの方法があり、状況に応じて、いずれか適切なものを選択します。

①データベース連携

相手システムのデータベースに直接アクセスしてデータをやり取りする方式です。ホスト系の基幹システムではWebシステムからのアクセスが許可されないケースが多く、この方式が用いられるシーンは限定的だといえます。

②API連携

データを受け取る側のシステムでデータをやり取りするためのAPI(インタフェース)を準備し、これを利用してデータの送受信を行う方式です。

③ファイル連携

送信側のシステムからデータをCSVファイル等の形で出力し、受信側のシステムが何らかの方法で取り込みを行う方式です。

いずれの方式にも長所と短所があり、どの方法を選ぶべきかは一概には言えません。また、システムの制約上、いずれかの方式を選択することが叶わない場合もあるでしょう。

連携させるECシステムと基幹システムの制約を把握した上で、適切な方式を選択することが大切です。

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