LINE受発注導入時の商品マスタの整え方｜品目数・更新頻度別の判断基準

◆監修・編集責任者　小園 将隆　2026年9月23日

B2B EC-COLUMN

LINEの自由入力だけでは注文の商品を正確に特定できない理由

LINEで注文を受け始めると、「いつもの油を2ケース」とだけ届いたメッセージを前に、どの規格のことか分からず電話で聞き直す場面が増えてきます。
LINE公式アカウントの応答メッセージは、設定した文言と完全に一致したときだけ反応する仕組みなので¹、書き方の揺れた自由文をそのまま商品に結び付けることはできません。
先に商品名・規格・発注単位で一つに絞れる商品マスタを整え、そのうえで品目数と改定頻度に応じて、リッチメニュー・キーワード応答・カードタイプメッセージのどれに載せるかを決める。
この順番を踏めるかどうかが、発注ミスと聞き返しを減らせるかの最初の分かれ目になります。

自由記述の注文で起きがちな特定ミス

取引先から届く注文は、たいてい短い文です。
「いつものオイル、2ケース」「A-200を3、B-200を1」といった具合に、送り手の頭のなかでは一つに決まっている書き方で届きます。
受け取る側がその取引先の定番を把握していれば、その場で読み替えられますし、それで長く回ってきた会社も多いはずです。

問題が出るのは、同じ商品名で規格や入数が分かれているときです。
1.5リットルと1.8リットルが並んでいる、同じ型番で色が三色ある、ケース入数が仕入ロットによって違う。
こうした商品では、届いた文面だけでは一つに絞れません。
結局、受注担当がトークや電話で聞き返すことになり、返事が来るまでその注文の出荷準備が止まります。

もう一つ起きやすいのが、こちらの台帳に載っていない呼び名で届く注文です。
旧品番、現場での通称、カタログの見出しだけを抜き出した言い方。
送り手にとっては何年もその名前で発注してきた商品でも、受け手の商品マスタにその名前がなければ、照合する先がありません。
電話やFAXをやめてLINEに移したのに、確認の手間だけがそのまま残るのは、この段階です。

キーワード応答が完全一致でしか反応しない仕組み

ここで、LINE公式アカウントの機能そのものの前提を押さえておく必要があります。
応答メッセージ（キーワード応答）は、受信したメッセージが設定したキーワードと完全に一致したときに送信される仕組みです¹。
似た言葉を拾って候補を返す、語尾や単位を無視して照合するといった動きは、標準機能の説明には見当たりません。

つまり自動で応答させるなら、取引先が打つ文字列と、こちらが登録した文字列が一字一句そろっている必要があります。
「A-200」と「A200」、「醤油1.8L」と「しょうゆ1.8リットル」は、人間には同じものでも、完全一致の判定では別の文字列です。
商品名のバリエーションを機械側に吸収させる前提で設計すると、この仕組みの上では必ず取りこぼしが出ます。

これは自動応答をあきらめる理由ではありません。
裏を返せば、どの文字列で注文してもらうかを先に決めてしまえば、機械側の判定は迷わないということです。
そのために必要なのが、商品を一つに指し示す名前とコードの一覧、つまり商品マスタになります。

なお、自動応答を使わず、届いたトークを人が読んで受注入力する運用でも、この問題自体はなくなりません。
判定しているのが機械か人かが違うだけで、「この文面はどの商品か」を決める作業は残ります。
人が読む場合は融通が利く代わりに、担当者ごとの解釈の差が出て、慣れた人にしか受けられない注文が生まれます。
属人化を避けたいのか、自動化したいのか、どちらの動機であっても、出発点は同じ一覧の整備です。

商品マスタとして最低限そろえるべき項目と粒度

商品名・規格・単位を一意に区別する項目

商品マスタというと、基幹システムに入っている商品台帳をそのまま思い浮かべがちですが、ここで必要なのは「注文の文面から一つに絞れるか」を基準にした一覧です。
目的が違えば、持つべき列も変わります。

識別のための項目として置くのが、社内で一意の商品コードと、正式な商品名です。
コードは、似た名前の商品が増えたときに最後の拠り所になる列で、注文に使う表記を決めるときの土台にもなります。
そこに、取引先が実際に使っている呼び名を「別名」として並べておくと、届いた文面をどの行に当てるかの判断が早くなり、担当者が代わっても同じ結論になります。

数量を確定するための項目が、規格・容量・サイズ、入数・荷姿、そして発注単位です。
「3」とだけ書かれた注文が3本なのか3ケースなのかは、商品マスタ側で発注単位を決めていなければ毎回聞き直すことになります。
受注から出荷、請求までを同じ単位で通せるかどうかは、ここでほぼ決まります。
逆に言えば、同じ商品名でも入数が違うなら、それは別の行として持つべきです。

最後に、いま注文を受けてよい商品かどうかを示す項目です。
廃番、休売、季節限定といった状態を持たせておかないと、台帳に残っているだけの商品が注文導線に並び続け、受けてから断るというもっとも手間のかかるやり取りが発生します。

表記揺れをどこまで許容できないか

別名をどこまで拾うかは、際限のない作業に見えます。
判断の目安になるのは、取り違えたときに何が起きるかです。

容量違いや色違いのように、出してしまうと返品や積み直し、場合によっては廃棄が発生する商品は、注文の時点で一つに絞れる書き方に統一したほうが、結果として早く終わります。
反対に、どれを出しても用途が変わらない共通部材のようなものは、多少の揺れを人が読み替えても損害になりません。
全品目に同じ厳密さを求めると整備が終わらないので、厳しくする商品を先に決めるという順番が現実的です。

そのうえで、自動応答に載せる場合は、判定の細かな挙動をあてにしないほうが安全です。
完全一致という仕組みである以上¹、こちらが想定していない書き方は原則として反応しません。
注文に使ってほしい表記を商品マスタ側で一つ決め、取引先にはその表記を案内する。
揺れを機械に吸収させるのではなく、揺れが起きにくい書き方を配る、という発想の切り替えになります。

この切り替えは、取引先に手間を押し付ける話ではありません。
発注する側にとっても、聞き返しが来ない書き方が分かっているほうが、送ったあとに電話を待たずに済みます。
一覧を配るときは、全品目ではなく、その取引先が実際に注文している商品だけを抜き出すと受け入れられやすくなります。

既存の商品リストがある場合でも整備作業が要る理由（2万点規模の実例）

既存基幹システムの商品リストの限界

「商品リストなら基幹システムにある」という会社は少なくありません。
ただ、その台帳は伝票を起こすために作られています。
コード、単価、税区分といった社内の処理に必要な列はそろっていても、取引先が自分で商品を探し当てるための情報――どのカテゴリに属するか、現場で何と呼ばれているか、いま扱っているのか――は、目的が違うぶん整っていないことがあります。

だから「リストがある」ことと「そのまま注文導線に載せられる」ことは別です。
むしろ、長く使ってきた台帳ほど、廃番のまま残った行や、担当者が個別に足した重複行、単位の表記が統一されていない行が積み上がっています。
社内で伝票を起こすぶんには、担当者が暗黙に読み替えて処理できてしまうため、こうした行は問題として表に出てきません。

2万点規模での精査作業の実例

規模感が分かる例として、当社のBtoB受発注システムを導入いただいた卸売業の事例があります。
欧州を中心としたスポーツ自転車部品の輸入・卸売りを手がける株式会社ポディウム様では、既存の基幹システムから受発注サイトへ移行する際に「商品マスタやカテゴリの整理からやり直し」となり、2万点ほどあった商品登録を精査したと語られています⁴。

この事例はWeb受発注サイトへの移行であり、LINEと連携した受発注の実績ではありません。
それでも押さえておきたいのは、既存の商品登録が2万点あったことが作業を省く材料にはならず、その規模がそのまま精査の対象になったという点です⁴。
商品マスタの整備は、ゼロから作る作業というより、既にあるものを分類し直し、使わない行を落とす作業になりやすいということでもあります。

品目数が数十点なら、表計算ソフトで一日あれば形になります。
数千点を超えたあたりから、作業そのものより、誰がどの分類を決めるのかという合意に時間がかかります。
導入計画を立てるときは、システムの設定期間とは別に、この精査の期間を置いておくと、稼働日の見通しが立てやすくなります。

稼働後に必要だった検索キーワードの見直し

同じ事例では、稼働した直後にも検索キーワードの見直しが必要だったことが語られています⁴。
これは事前の整備が甘かったという話とは限りません。
発注する側が実際に打ち込む言葉は、社内で想定した言葉と食い違うのが普通だからです。

LINEで受ける場合、この見直しの材料は日々のトークにそのまま残ります。
自動応答が反応せず、人が読んで返した注文――それが、商品マスタに足りない別名の一覧そのものです。
最初の一、二か月は、特定できなかった文面を書き留めて別名に追記する時間を、週に一度でも確保しておく。
そうすると、聞き返しの対象が、初めて出てくる言い方だけに絞られていきます。

つまり商品マスタの整備は、稼働前に終わらせる一回きりの作業ではありません。
稼働直後にもっとも情報が集まるので、そこを拾える体制を組み込んでおくかどうかで、半年後の手間が変わります。

品目数が多い・改定頻度が高い場合の運用設計

キーワード応答51件・カード9枚という上限

整えた商品マスタを、そのままLINEに流し込めるわけではありません。
標準機能には、登録できる数の上限があります。

1つの応答メッセージに設定できるキーワード数の上限は51個です¹。
カードタイプメッセージは、1回の作成で最大9枚までカードを設定できます³。
どちらも、数百点、数千点という商品マスタの規模に対しては、かなり小さい数字です。

51個という上限は「1つの応答メッセージあたり」なので、応答メッセージを商品ごとに分ければ、扱える品目自体は増やせます。
ただしその場合、1品目につき1つの設定を人手で作り、価格や規格が変わるたびに同じ数だけ直すことになります。
上限に当たるより先に、維持する手間のほうが効いてくる、というのが実務の感覚に近いはずです。

ですからこの二つの数字は、「何品目まで登録できるか」の目安としてより、「LINEの標準機能だけで常設の商品カタログを持つのは無理がある」という線引きとして読むほうが役に立ちます。
どこまでをLINEに載せ、どこからを別の仕組みに任せるか。
その分担を決めるための数字です。

更新担当・更新頻度をどう決めるか

改定頻度が高い商品を扱っているなら、上限より先に決めておきたいのが、誰がいつ直すかです。
更新の起点は、だいたい次のどれかに集約されます。

• 仕入価格の改定
• 規格・入数の変更
• 季節商品の入れ替え
• 廃番・休売の決定
• 新規取扱いの追加

これらの連絡は、仕入先からの案内、営業からの報告、在庫担当の判断と、別々の経路で入ってきます。
正となる商品マスタを一つ決め、LINE側に載っているものはその写しだと位置づけておかないと、どちらが新しいのか誰にも分からない状態がすぐに生まれます。
写しである以上、反映は必ず遅れる。
その前提を認めたうえで運用を組むほうが、結果として事故が見つけやすくなります。

そのうえで、「改定の連絡を受けてから何営業日以内にLINE側へ反映するか」を決めます。
手で直す以上、反映までの間に古い内容を見た注文が届くことは避けられません。
そこで、注文はいったん受け付け、単価は受注を確定する時点で商品マスタの値を当てる形にしておくと、表示と請求の食い違いを、注文の取り消しではなく一本の確認で処理できます。
価格をメッセージ本文に直接書き込むほど、改定のたびに触る箇所が増えることにも注意が要ります。

ここまでで、何を一覧にし、誰が保つかは決められます。
残るのは、その一覧を取引先の画面のどこに出すかという判断です。

商品マスタの粒度や別名の決め方は、扱う商品と取引先の呼び方によって変わるため、項目の一覧を眺めるだけでは自社の判断まで届きません。

BtoBの受発注を支える立場から、いまの商品登録がどの程度の精査で注文導線に載る状態になるか、品目数と改定頻度に照らした見立てをお伝えできます。無料相談で要件を整理する

自由記述の注文で商品が絞り込めなくなる場面

LINE公式アカウントの応答メッセージが完全一致でしか反応しない仕組みを前提に、注文の文面側で起きる書き方の違いを並べています。

• 同じ商品名で容量・サイズだけが違う（1.5リットルと1.8リットルなど）

• 旧品番や現場の通称で書かれている

• 数量だけが書かれ、本かケースかが分からない

• 複数の商品が一行にまとめて書かれている

• 型番の区切り記号や表記が台帳と食い違っている

• すでに廃番にした商品名で注文が届く

直近一週間の注文トークを読み返すと、自社でどの場面が多いかが分かり、先に手を付ける項目が決まります。

商品マスタをLINE上の注文導線に反映する3つの方法の比較

反映先	標準機能でできること	向く条件	更新のしかた
リッチメニュー	トーク画面の下部に固定したエリアへ、URLやクーポンなどのアクションを設定して誘導する	カテゴリや窓口の入口として、少数の分岐を固定したいとき	画像とエリアの設定を作り直す
キーワード応答	設定した文言と完全一致したメッセージに自動で返信する	品目が絞れていて、注文に使う表記を統一できるとき	キーワードと返信文を手で編集する（1つの応答メッセージにつき51個まで）
カードタイプメッセージ	1回の作成で最大9枚のカードを並べて配信する	新着やおすすめなど、動きのある少数の商品を知らせたいとき	配信のたびに手動で作成する

リッチメニュー：注文の入口を固定する

できるのは誘導までという前提

リッチメニューは、トーク画面の下部に常に表示されるメニューです。
テンプレートで分割したエリアごとにアクションを設定でき、マニュアルで確認できるのはURLやクーポンなどへの誘導です²。
商品を選ばせるための専用機能としては説明されていません。

そのため、商品マスタの中身をリッチメニューに並べる、という使い方は現実的ではありません。
向いているのは、「注文する」「在庫を確認する」「納品書を見る」といった数個の入口を固定して、取引先に探させないことです。
入口が分からない状態が続くと、結局いつもの自由文がトークに流れてきて、商品マスタを整えた意味が薄れます。

外部の注文画面を持つ場合の位置づけ

自社が別に受発注のWeb画面を持っているなら、リッチメニューはその入口として使えます²。
商品の検索や規格の選択は画面側に任せ、LINEは開くきっかけと、納期や欠品といった連絡のやり取りに使う、という分担です。
この形なら、品目数が何点あってもLINE側に商品マスタを写す必要がありません。

ただし、この分担が成り立つのは、取引先がリンク先の画面を実際に使ってくれる場合です。
「LINEだから始められた」という相手に対しては、画面に移った途端に電話へ戻ることもあります。
どちらに寄せるかは、取引先の人数と、注文内容がどれだけ複雑かで変わります。
全取引先を一斉に移すのではなく、品目の多い相手から切り替えるといった段階の踏み方も検討の余地があります。

キーワード応答：品目が絞れているときの直接注文

商品コードで受けるか、商品名で受けるか

キーワード応答は、設定した文言と完全一致したときだけ返信する仕組みです¹。
これを注文に使うなら、取引先に打ってもらう文字列を、こちらで決めて配ることになります。

決め方は大きく二通りです。
商品コードを打ってもらう形は、短く、打ち間違えても一致しないだけなので取り違えが起きにくい一方、取引先に一覧を手元に置いてもらう必要があります。
商品名を打ってもらう形は覚えやすいものの、名前の揺れをすべてキーワードとして登録しなければならず、別名が増えるほど設定が膨らみます。

1つの応答メッセージに登録できるキーワードは51個までなので¹、別名を多く抱える商品では、この枠が商品の数ではなく呼び名の数で埋まっていきます。
五つの言い方を許容すれば、十品目で五十個です。
先に「注文にはこの表記を使ってください」と決めておくほうが、登録数も、改定時に直す箇所も抑えられます。

一致しなかった注文をどう受け止めるか

完全一致である以上、想定外の書き方には反応しません¹。
無反応のまま放置されると、取引先は「送ったのに返事がない」と受け取ります。
キーワード応答を注文に使うなら、一致しなかったときに人が必ず目を通す体制と、そのことを取引先に伝えておくことがセットになります。

反応しなかった文面が別名の追記候補になるのは、先に触れたとおりです。
加えて、自動で返せた注文と人が拾った注文の比率を月ごとに見ていくと、キーワード応答だけで回せる範囲がどこまでかが数字で見えます。
人が拾う割合が下がらないなら、表記の案内が届いていないか、そもそも品目数が標準機能の枠に合っていないかのどちらかです。

カードタイプメッセージ：少数の商品を随時知らせる

1回9枚・手動作成という前提

カードタイプメッセージは、商品や店舗などをカード形式で並べて送れる配信機能です。
カードは1回の作成で最大9枚まで設定できます³。
配信のたびに手動で作成する機能で、商品マスタと自動で連携するという記載はマニュアルに見当たりません³。

つまり、価格や規格が変わったとき、過去に送ったカードが後から書き換わることはありません。
トーク履歴に残った古いカードを見て注文が届く可能性も含めて、運用を考える必要があります。
ここでも、カードに価格を書き込むほど、改定後に食い違う情報が履歴に残り続けることになります。

常設のカタログには向かない理由

9枚という上限³は、今週の入荷品や季節の推し商品を知らせるには十分でも、取扱商品を一覧する用途には足りません。
手動作成である以上³、品目数が増えるほど作成の手間がそのまま積み上がります。

現実的なのは、常設のカタログはカードタイプメッセージに持たせず、動きのある少数の商品だけを載せる使い分けです。
「今週入荷した3品」のような単位であれば、商品マスタから該当する行を抜き出して作るだけで済みます。

このとき、カードに載せる商品名と規格の書き方を、商品マスタの表記にそろえておくことが効いてきます。
取引先はカードを見て注文を返信するので、そこに出ている表記が、そのまま返ってくる注文の文面になります。
配信のたびに表記が揺れていると、せっかく統一した呼び方が現場で崩れていきます。

自社に合った商品マスタ整備・反映方法の選び方

既存リストの有無で分ける

ここまでの内容を、自社の条件に当てはめて絞り込みます。
最初の分かれ目は、既存の商品リストがあるかどうかです。

ない場合は、いきなり全品目を作ろうとせず、直近の受注実績に出てくる商品から並べるほうが早く形になります。
取引先ごとに定番の注文があるなら、そこから着手すれば、少ない行数でも使える一覧になります。
この段階で、商品名・規格・入数・発注単位の四つの列だけは省かないでおくと、後から作り直さずに済みます。

ある場合は、作る作業ではなく落とす作業が中心になります。
廃番、重複、単位の食い違いを見つけて整理し直すことが仕事の大半です。
2万点規模でカテゴリの整理からやり直しになった例があるとおり⁴、既存リストの存在は着手の早さにはつながっても、作業量の少なさを約束するものではありません。
工程表を引くときは、ここを「データ移行」の一行で済ませないことです。

品目数・改定頻度で分ける

次の分かれ目が、品目数と改定頻度です。
この二つの組み合わせで、現実的な反映先はおおよそ決まります。

表のうち迷いやすいのは、品目数が数十点でも改定が頻繁な場合です。
この条件では、キーワード応答の設定そのものより、直す作業が毎週発生することのほうが負担になります。
価格をメッセージ本文に書き込まず、注文を受けてから確定した単価を返す形にしておけば、改定のたびに設定を触る回数を減らせます。

品目数が多い側の二行は、LINEの標準機能だけで完結させないという判断です。
キーワード応答の51個¹、カードタイプメッセージの9枚³という枠は、そもそも常設の商品カタログを想定した数ではありません。
LINEは連絡と入口に使い、商品の選択と数量の指定は商品マスタを持った画面側で受ける。
この切り分けができていれば、品目が増えても運用の形そのものは変わりません。

どの行に当てはまるとしても、先に決めるのは商品マスタの粒度です。
粒度が決まっていなければ、どの導線に載せても同じ聞き返しが起きます。
逆に粒度さえ決まっていれば、反映先は後から変えられます。

条件	現実的な反映先	先に決めておくこと
品目数が数十点以内・改定はまれ	キーワード応答を中心に、入口はリッチメニュー	注文に使う表記の統一と、取引先への一覧の配布
品目数が数十点以内・改定が頻繁	キーワード応答と人の確認を併用し、単価は受注確定時に当てる	更新担当と、改定連絡から反映までの日数
品目数が多い・改定はまれ	商品マスタを持った注文画面を用意し、リッチメニューは入口に使う	カテゴリの分け方と、検索に使われる言葉
品目数が多い・改定が頻繁	注文画面と商品マスタの一元管理	正となるマスタの置き場所と、更新の経路

要点の整理

軸	基準
注文の受け方	自動応答に載せるなら、取引先が打つ表記を先に決める（完全一致でしか反応しないため）
商品マスタの粒度	規格・入数・発注単位まで分け、数量が一つに決まる行にする
別名の扱い	取り違えたときの損害が大きい商品から表記を統一し、残りは別名で受ける
既存リストの扱い	作る作業ではなく落とす作業。品目数に応じた精査期間を工程に入れる
品目数	51個・9枚という枠を超える規模なら、LINEは入口に使い、選択は商品マスタを持つ画面へ
改定頻度	更新担当と反映期限を決め、単価は受注を確定する時点で当てる
稼働後	一致しなかった注文を別名として追記する時間を、最初の一、二か月は確保する

LINEの標準機能だけで持てる品目数には枠があり、どこから別の注文画面に切り替えるべきかは、品目数・改定頻度・取引先の使い方が重なって決まります。 既存の基幹システムから商品マスタを移した導入の経験をもとに、精査にかかる工程と、LINEと注文画面の分担のしかたを一緒に確認できます。

よくある質問

商品マスタの更新は誰が・どのくらいの頻度で行うべきですか

頻度そのものに正解はなく、改定の起点がどれだけ発生するかで変わります。
決めておくべきなのは三つで、正となる商品マスタの置き場所、改定の連絡を受け取る担当、そして連絡から反映までの期限です。
LINE側の設定は手で直すことになり、カードタイプメッセージは配信のたびに作成する機能なので³、反映には必ずずれが出ます。
そのずれを前提に、単価は受注を確定する時点で商品マスタの値を当てる受け方にしておくと、更新が数日遅れても請求まで狂いません。

表記揺れ（型番の書き方や略称）はどう防げばよいですか

判定の細かな挙動に頼らず、注文に使う表記をこちらで一つ決めて配るのが確実です。
キーワード応答は設定した文言と完全一致したときだけ反応する仕組みなので¹、想定していない書き方は原則として拾えません。
そのうえで、取引先が実際に使っている呼び名を別名として商品マスタに集め、正式名に紐づけていきます。
全品目を同じ厳密さで扱うと終わらないので、容量違いや色違いのように取り違えたときの損害が大きい商品から先に統一してください。

リッチメニューとカードタイプメッセージは同時に使えますか

役割が違うので、併用する前提で考えて差し支えありません。
リッチメニューはトーク画面の下部に常時表示され、エリアごとにURLやクーポンなどのアクションを設定して誘導する機能です²。
カードタイプメッセージは配信のたびに作成し、1回で最大9枚のカードを送る機能です³。
なお、リッチメニューのタップからキーワード応答を呼び出せるかどうかは、マニュアルで確認できるアクションがURLやクーポンなどの誘導であるため²、ここでは断定しません。
設計する前に、実際の設定画面で選べるアクションを確認しておくと手戻りが減ります。

品目数が数百点を超えたら、LINEの標準機能以外に何を検討すべきですか

商品マスタを保持し、検索・規格の選択・数量の入力ができる注文画面を別に用意し、LINEは入口と連絡に使う形が基本になります。
1つの応答メッセージのキーワードは51個¹、カードタイプメッセージは1回9枚³という枠は、数百点の常設カタログを想定した数ではないためです。
検討するときの確認点は、既存の基幹システムからどの形式で商品データを渡せるか、取引先ごとの単価や掛率をどう持つか、廃番商品をどう見せないようにするか、カテゴリをどう分けるかの四点です。
連携の具体的な仕様は製品ごとに異なるので、自社の基幹システムが出力できるファイルの形を手元に用意してから相談すると話が早く進みます。

商品マスタを作り始める前に、何から手を付ければよいですか

直近一か月ほどの注文のトークやFAXを読み返し、聞き返した注文だけを抜き出すことから始めてください。
そこに出てくるのが、規格や単位が特定できなかった商品と、台帳にない呼び名です。
この二つが、最初に整えるべき粒度と別名をそのまま教えてくれます。
全品目を眺めて項目設計から入るより、実際に事故が起きた行から手を付けたほうが、少ない作業で聞き返しが減ります。

1. 1　出典：LINEヤフー株式会社「LINE公式アカウント（LINE Official Account Manager）応答メッセージ」（2026年）
2. 2　出典：LINEヤフー株式会社「LINE公式アカウント（LINE Official Account Manager）リッチメニューを作成する」（2026年）
3. 3　出典：LINEヤフー株式会社「LINE公式アカウント（LINE Official Account Manager）カードタイプメッセージ」（2026年）
4. 4　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Rider B2B Ⅱ 導入事例 株式会社ポディウム様」（2025年）