卸価格の階層設定はそのまま移せる？BtoB ECのデータ移行で確かめておきたいこと

◆監修・編集責任者　小園 将隆　2026年9月17日

B2B EC-COLUMN

商品データはそのまま新システムへ移せるのか

結論から言えば、今の商品データと取引先ごとの卸価格は新しいBtoB ECへ移せます。ただし、そのまま移るわけではありません。移行の検討で確かめることは三つです。第一に、今の商品データの項目が新システムの項目に対応づくか。第二に、取引先ごとの価格の決め方が、新システムの卸価格の切替の仕組みで表せるか。第三に、表せない条件がどれだけ残り、その整理にどれだけ手が掛かるか。実際の導入では、商品マスタやカテゴリの整理からやり直しになり、2万点ほどあった商品登録を精査した例があります¹。逆に言えば、この精査の量が期間と費用を決めます。見積もりの「データ移行」という一行の中身は、ファイルを移す作業ではなく、自社の価格と商品の決め方を書き出して整える作業だと考えてください。

そのまま移せる部分と、作り直しになる部分

商品コード、商品名、規格、入数、標準価格のように、今の台帳ですでに一つの欄になっている項目は、新システムの対応する欄へ移しやすい部分です。台帳がExcelでも、欄として立っている情報は移行の対象にしやすく、ここで詰まることはあまりありません。

手が掛かるのは、欄になっていない情報です。備考欄に書き込まれた但し書き、担当者にしか読み取れない略号、同じ商品が複数のコードで登録されている重複、すでに廃番になったまま残っている行などがこれにあたります。これらは移す前に、どの欄に入れるのか、そもそも移すのかを決め直す必要があります。

カテゴリの構造も作り直しになりやすい箇所です。欧州を中心としたスポーツ自転車部品の輸入・卸売りを手掛ける企業の導入では、商品マスタやカテゴリの整理からやり直しとなり、2万点ほどあった商品登録もだいぶ精査したと語られています¹。既存の分類が社内の都合で育ってきたものである以上、買い手が探しやすい形へ組み替える作業は、多くの企業で避けて通れません。

移行前に商品マスタを精査する

精査とは、全部を移さないと決める作業でもあります。長く使ってきた台帳ほど、実際には動いていない商品が残ります。移してしまえば、公開後もその整理が付いて回ります。移行の前に、直近で受注のある商品、カタログに載せている商品、取引先から指定のある商品を基準に、移す範囲を線引きしておくと後が軽くなります。

進め方は、現状の棚卸から始め、新システムの項目との対応付けを作り、不要なデータを落とし、試験的に移して表示を検証する、という順になります。

品種数の規模から作業量を見積もる

作業量の見当を付けるには、自社の商品点数を手掛かりにします。各種工業用粘着テープやテープ貼り機器を中心に約3,800品種の製品の提案・販売を手掛ける企業が法人向け販売サイトを構えた例⁵もあれば、2万点ほどの商品登録を精査した例¹もあります。桁が一つ違えば、精査に必要な人手と期間も変わります。

見積もりを受け取る前に、自社の台帳の行数、そのうち直近一年で受注のあった行数、重複しているコードのおおよその数を数えておくと、相手に伝える条件が具体になり、提示される期間の根拠も読み取りやすくなります。

ここまでの見方を、見積もりや提案を受け取る前に確かめる項目として並べ直します。

取引先ごとの卸価格はどう引き継げばよいのか

価格の条件がどこに書かれているかを洗い出す

卸価格の移行でつまずく原因の多くは、価格の条件が一か所にまとまっていないことです。受発注システムに登録された掛け率、営業が管理するExcelの個別価格表、契約書に書かれた特別条件、担当者の記憶に残る口頭の取り決め。これらが混在したまま移行を始めると、どれが正しい価格なのかを決める作業が移行の途中に割り込んできます。

最初にやるべきは、価格が決まっている場所をすべて書き出すことです。取引先ごとに、価格の決まり方がどの書類に書かれているかを一覧にします。この一覧ができれば、システムへ持ち込む条件と、持ち込まず個別に運用する条件の線引きができます。

掛け率と個別価格を分けて整理する

取引先ごとの価格は、大きく二つの形で表せます。一つは、標準価格に取引先ごとの掛け率を掛ける形。もう一つは、商品と取引先の組み合わせごとに金額を直接決める個別価格の形です。

移行の前に、自社の条件がどちらでどれだけ表せるかを数えておきます。大半が掛け率で表せるなら、移すデータは取引先の一覧と掛け率の一覧で済みます。個別価格が多いなら、商品点数×取引先数に近い量のデータを扱うことになり、精査の重みが変わります。この見立てが、そのまま移行作業の規模の見立てになります。

例外の数を先に数える

どの卸売企業にも、標準の決め方から外れた例外があります。数量に応じて掛け率が変わる、特定の商品群だけ別の率を使う、期間限定の特価が続いている、といった条件です。

例外そのものは珍しくありません。問題は、数を把握しないまま移行を進めることです。例外が何件あり、どの取引先に関わるのかを先に数えておけば、新システムの仕組みで表せるものと、運用で補うものを事前に切り分けられます。切り分けが移行の途中にずれ込むと、そこで日程が動きます。

確かめる順番は、自社がどの型に当てはまるかで変わります。

卸価格の切替に対応できる範囲はどこまでか

得意先の組織階層に沿って切り替える

BtoB ECでの卸価格の切替は、得意先の組織の形に沿って考えます。親会社と支店、本部と加盟店のように、取引先が階層を持っている場合、上位で決めた条件を下位へ引き継ぎ、必要な箇所だけ個別に上書きする、という組み立てになります。

EC-Riderの解説では、組織階層は5階層まで構成でき、要件にあわせた構成を提案するとされています²。自社の取引先の分け方を紙に描いてみて、何段になるかを数えてください。多くの卸売業では、企業グループ・法人・事業所・部署といった単位で三段から四段に収まります。この深さに収まるなら、今の価格条件は階層の仕組みの上に載せられます。

階層で表せない条件をどう扱うか

階層で表せないのは、組織の形と関係なく決まっている条件です。取扱量に応じた条件、商品群ごとの特別な率、取引開始時の経緯で残っている価格などがこれにあたります。

こうした条件は、階層とは別の指定として持たせるか、取引先を別の区分にまとめて扱うか、運用で個別に対応するかのいずれかになります。どれを選ぶかで移行作業の量も、公開後の維持の手間も変わります。提案を受ける段階で、自社の例外を具体的に挙げ、どの方法で表すのかを一件ずつ確認しておくことをおすすめします。

移行にどのくらいの期間がかかるのか

公開されている事例に見る期間の幅

導入期間は、公開されている事例だけでもかなりの幅があります。プリントシール事業やコンテンツ・メディア事業などを手掛ける企業では、2か月後にカットオーバーしたいという要望から検討が始まりました⁴。飲食店の仕入れに便利な業務用食材の通販直販サイトを運営する企業では、実質的な開発期間は約4か月とされています³。約3,800品種を扱う企業では、要件定義からテストサイト開設までを約10か月に短縮できたと記されています⁵。

同じ「導入期間」でも、どこからどこまでを数えたかが事例ごとに違う点には注意が必要です。開発だけを指す場合と、要件定義を含む場合とでは前提が異なります。見積書の期間を読むときも、要件定義・データ整理・テストのどこまでが含まれるのかを確かめてください。

期間を左右するのはデータの整理

システムを構える作業そのものより、期間を左右しやすいのは自社側のデータ整理です。商品マスタとカテゴリの整理からやり直した例¹が示すとおり、この工程は発注側の社内で進める部分が多く、通常業務と並行するために遅れやすい箇所でもあります。

日程を立てるときは、ベンダー側の作業と自社側の作業を分けて書き、自社側に誰が何日充てられるかまで決めておきます。ここが空白のまま契約すると、提示された期間の前提が崩れます。

価格設定のミスをどう防げばよいのか

移行前・移行直後・公開前の三段で確かめる

誤った金額での受注は、移行そのものより確認の抜けから起きます。防ぐ方法は単純で、価格を突き合わせる機会を三回に分けて計画へ書き込むことです。

移行前には、現行の掛け率と個別価格の一覧を確定させ、例外条件を洗い出します。移行直後には、取引先ごとにログインして表示される価格を抜き取りで確認します。公開前には、実際に受注テストを流し、注文画面に出る金額と現行システムの金額を照合します。

確認する取引先の選び方

全取引先の全商品を確認することは現実的ではありません。選び方に基準を置きます。取引額の大きい先、階層の深い先、例外条件を持つ先、個別価格の件数が多い先。この四つの観点から数社ずつ選べば、仕組みの誤りは大半が表に出ます。

階層を使う場合は、上位の条件が下位へ正しく引き継がれているか、個別の上書きが意図どおり効いているかを、同じ商品で見比べてください。上書きの向きを取り違えた設定は、画面上は自然に見えるため、突き合わせないと気付けません。

与信や取引条件もあわせて見る

価格とあわせて確認したいのが、取引条件の側です。与信の枠、支払条件、出荷可否といった条件は、価格と同じく取引先ごとに違います。価格だけを移して取引条件が旧来の運用のまま残ると、注文は通るのに出荷が止まる、といった食い違いが起きます。

移行計画を作る段階で、価格の確認項目と取引条件の確認項目を同じ表に並べ、誰がいつ確認するかまで書いておくと、公開直前の混乱を避けられます。

卸価格の階層設定は、仕組みの上には載せられます。載せられるかどうかより、自社の価格の決め方をどこまで書き出せているかが、移行の成否を分けます。今の台帳を開き、商品の行数と、取引先ごとの価格がどこに書かれているかを一覧にするところから始めてください。その一覧があれば、提示された期間と費用の根拠を自分で読み取れるようになります。

移せるかどうかの判断は、自社の台帳を実際に見なければ決まりません。商品の欄の持ち方と価格条件の書かれ方は企業ごとに違い、BtoB向けの移行を重ねてきた提供元であれば、どの部分がそのまま載り、どの部分が作り直しになるかを早い段階で切り分けられます。

今の商品台帳と価格表の写しを持ち込めば、移せる項目と整理が必要な項目の切り分け、階層の構成案、整理にかかるおおよその工数と期間の目安を確かめられます。無料相談で要件を整理する

見積もりを受け取る前に確かめる項目

• 自社の商品点数と、直近一年で受注のあった商品の点数

• 重複しているコードと、廃番のまま残っている行のおおよその数

• 取引先ごとの価格が書かれている場所の一覧（システム・Excel・契約書）

• 掛け率で表せる取引先の数と、個別価格で持っている取引先の数

• 自社の取引先の分け方が何段になるか（階層の深さ）

• 階層では表せない例外条件の件数と、対象となる取引先

• 見積書の期間に要件定義・データ整理・テストのどこまでが含まれるか

• データ整理に自社側で充てられる人と日数

この並びに優劣の順序はありません。

自社の状況に近い型から、先に手を付ける箇所を確かめてください。

自社の型ごとに、先に確かめること

型	当てはまる状況	移行前にまず確かめること
商品点数が多い型	商品登録が数千点から数万点あり、カテゴリが社内の都合で育ってきた	移す範囲の線引きと、カテゴリの組み替えにかかる自社側の人手
取引先の階層が深い型	本部と支店、親会社と加盟店のように取引先が複数の段を持つ	自社の分け方が何段になるかと、階層で表せない例外の件数
短期での切替を求める型	既存サイトの都合や事業の予定で、公開時期が先に決まっている	期間に含まれる工程の範囲と、削れる作業と削れない作業の切り分け

数千点から数万点の商品を抱えている場合

移す範囲を先に決める

約3,800品種を扱う企業⁵や、2万点ほどの商品登録を精査した企業¹のように、点数が多いほど移行作業の中心は「整える」ことに移ります。全件を移すことを前提にせず、受注実績・カタログ掲載・取引先からの指定といった基準で移す範囲を決めてから着手してください。

カテゴリの組み替えは、システム側で自動化しにくい作業です。誰が判断し、誰が手を動かすかを決めないまま日程だけ引くと、この工程で止まります。商品部門と情報システム部門の役割分担を、見積もりを受け取る前に決めておくことをおすすめします。

確かめる項目	把握しておく内容
台帳の行数	全件数と、直近一年で受注のあった件数
重複・廃番	同一商品の複数コードと、廃番のまま残る行の数
カテゴリ	現行の分類の段数と、買い手から見た探しやすさ
自社側の体制	整理を担当する人と、月あたりに充てられる日数

数千点から数万点の商品マスタを整えるには、どこまで移すかの線引きと、カテゴリの組み替えの方針が要ります。同じ規模の移行を扱った経験があるほど、自社で担う作業と任せられる作業の境目が具体的に示されます。

台帳の行数と重複・廃番のおおよその数を伝えれば、精査に必要な工程と、自社側で確保すべき人手と日数の目安を確かめられます。無料相談で自社の条件を持ち込む

取引先が複数の段に分かれている場合

階層の深さと例外の数を数える

組織階層は5階層まで構成でき、要件にあわせた構成が提案されるとされています²。まず自社の取引先の分け方を紙に描き、何段になるかを数えてください。企業グループ・法人・事業所・部署といった単位で数えると、多くの場合は三段から四段に収まります。

次に、その階層では表せない条件を挙げます。数量に応じた条件、商品群ごとの特別な率、経緯で残っている価格などです。件数と対象の取引先を一覧にして提案の場に持ち込めば、どの条件を仕組みで表し、どれを運用で補うのかを、その場で確かめられます。

確かめる項目	把握しておく内容
階層の深さ	自社の取引先の分け方が何段になるか
上書きの規則	上位の条件を下位で個別に変える箇所の有無
例外条件	階層と無関係に決まっている条件の件数と対象先

取引先の分け方を階層で表せるかどうかは、自社の組織図と例外条件を突き合わせて初めて判断できます。階層の構成は要件にあわせて提案されるため、早い段階で相談するほど、後からの作り直しを避けられます。

取引先の分け方と例外条件の一覧を持ち込めば、何段の構成にするか、階層で表せない条件をどの方法で扱うかを、条件ごとに確かめられます。無料相談で自社の条件を持ち込む

公開時期が先に決まっている場合

期間に何が含まれるかを読み分ける

2か月後にカットオーバーしたいという要望から始まった事例⁴、実質的な開発期間が約4か月とされる事例³、要件定義からテストサイト開設までを約10か月に短縮した事例⁵があります。数字の幅は、規模の違いだけでなく、どこからどこまでを数えたかの違いでもあります。

短期で進める場合、削れるのは作り込みの範囲であって、価格の確認工程ではありません。移行前・移行直後・公開前の三段の確認は、日程が短いときほど先に確保してください。公開範囲を一部の取引先に絞って始め、確認しながら広げる進め方も、時期が動かせない場合には現実的です。

確かめる項目	把握しておく内容
期間の範囲	見積書の期間に要件定義とテストが含まれるか
自社側の作業	データ整理に充てられる人と日数
確認工程	三段の価格確認を日程内に確保できているか

公開時期が先に決まっている場合、何を削り何を残すかの判断が結果を分けます。導入期間の実績を持つ提供元であれば、工程ごとの所要と、詰めてよい箇所・詰めてはいけない箇所を具体的に示せます。

希望する公開時期を伝えれば、要件定義からテストまでの工程の割り振り、間に合わせるために先に着手すべき自社側の準備、段階公開という進め方の可否を確かめられます。無料相談で自社の条件を持ち込む

要点の整理

軸	基準
商品データ	移す範囲を線引きし、重複と廃番を落としてから移行に入れているか
価格の在り処	取引先ごとの価格がどの書類に書かれているかを一覧にできているか
価格の持ち方	掛け率で表せる先と個別価格の先を数え、件数を把握しているか
階層の深さ	自社の取引先の分け方が5階層までに収まるか2
例外条件	階層で表せない条件の件数と対象の取引先を挙げられているか
期間	見積書の期間に要件定義・データ整理・テストのどこまでが含まれるか
自社側の体制	データ整理に充てる担当者と日数が決まっているか
確認手順	移行前・移行直後・公開前の三段の価格確認が計画に入っているか

移行計画は、システムの機能だけでなく、自社の価格の決め方と社内の体制を踏まえて組む必要があります。検討の初期に条件を揃えて相談しておくほど、見積もりの前提が明確になり、公開直前の手戻りを減らせます。 商品点数、取引先の分け方、例外条件の件数、希望する公開時期を伝えれば、移行の工程表、価格確認の手順の組み込み方、自社側で準備すべき事項を、具体的な形で確かめられます。

よくある質問

今使っているExcelの価格表を、そのまま取り込めますか。

欄として整っていれば取り込めます。難しいのは、備考欄の但し書きや担当者しか分からない略号のように、欄になっていない情報です。取り込みの可否より、取り込める形に直す作業がどれだけあるかを先に見積もってください。掛け率で表せる取引先と、個別価格で持っている取引先の数を数えておくと、その見当が付きます。

取引先の組織階層は、どのくらいの深さまで扱えますか。

EC-Riderの解説では、組織階層は5階層まで構成でき、要件にあわせた構成を提案するとされています²。自社の取引先を企業グループ・法人・事業所・部署といった単位で分けると、多くの卸売業では三段から四段に収まります。まず自社の分け方が何段になるかを数え、階層では表せない例外がいくつあるかを併せて確認してください。

移行にはどのくらいの期間を見ておくべきですか。

公開されている事例では、カットオーバーまで2か月という目標⁴、実質的な開発期間が約4か月³、要件定義からテストサイト開設まで約10か月⁵と幅があります。自社の場合は商品点数と価格条件の整理量で決まります。期間の見積もりを読むときは、要件定義とテストが含まれるかどうかを必ず確かめてください。

誤った金額で受注してしまう事故は、どうすれば防げますか。

確認の機会を三回に分けて移行計画に書き込みます。移行前に現行の掛け率と例外条件を確定させ、移行直後に取引先ごとの表示価格を抜き取りで確認し、公開前に受注テストで金額を照合します。確認する取引先は、取引額の大きい先、階層の深い先、例外条件を持つ先、個別価格の多い先から選ぶと効率的です。

商品データの整理は、どこまで自社でやる必要がありますか。

移す・移さないの判断と、カテゴリの組み替えの方針は自社で決める部分です。商品マスタやカテゴリの整理からやり直した事例¹のように、この工程は発注側の負担が大きくなりがちです。担当者と月あたりの投入日数を決めてから日程を引いてください。

1. 1　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Rider B2B Ⅱ 導入事例（株式会社ポディウム様）」（2025年）　経路
2. 2　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Riderお役立ちコラム「BtoB向けECサイトで取引先ごとに卸価格を切り替える」」（2026年）　経路
3. 3　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Rider B2B 導入事例（フーヅフリッジ株式会社様）」（2017年）　経路
4. 4　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Rider B2B 導入事例（フリュー株式会社様）」（2016年）　経路
5. 5　出典：株式会社フライトソリューションズ「EC-Rider B2B 導入事例（日東電工CSシステム株式会社様）」（2018年）　経路