B2B
EC-COLUMN B2B ECコラム

BtoB ECの企画・構築・運営に
役立つ情報をまとめました。

Web上で法人と法人とが取引する「BtoB EC」を成功させるために役立つビジネスのノウハウや、BtoB ECシステムの活用方法など、EC-Rider B2B ⅡのEコマースソリューションを軸に、売上アップや、業務効率向上に役立つ情報（コラム）をお届けします。

商品登録の運用分担は「項目」と「発生イベント」の二軸で役割を割り当てる社内ルールです。新商品登録・情報更新・情報修正依頼の3イベントごとに担当を分けるのが基本形です。

対話型コマースの接客設計を、用件の絞り込みからエスカレーション条件の定義まで5ステップで整理します。会話で注文を確定させる設計は、特定商取引法第12条の6の表示義務の対象になります。

BtoB ECで納期の問い合わせが生まれる場面を、発注前・受注後・出荷後・例外の4類型に分けて整理します。表示・通知・自己照会・自動応答・人的対応という5層で、打ち手の役割分担を解説します。

卸売の取り込み詐欺となりすまし発注は別の手口ですが、どちらも掛け取引の信用を悪用する点で共通しています。受注前・受注時・出荷前という3つの関門に統制を置くことで、担当者の注意力に頼らない防止体制を作れます。

通販のリピーター育成施策は、法人取引では「注文導線・連絡手段・購買データ」の3つを設計する取り組みとして捉え直す必要があります。営業のために締結する売買契約は特定商取引法の通信販売規制の対象外であり、消費者向けの施策をそのまま流用で…

夜間・休日に届いた注文は「受付」「確定」「対応」の3層に分けて考える必要があります。受付の無人化は可能ですが、契約の確定時点は規約と画面表示の文言で自社が決める事項です。

購買履歴の活用は「使ってよい形に整える」「提案の根拠に変える」「画面と通知に載せる」の3工程で設計します。取引先が法人でも、発注担当者に紐づく履歴は個人情報に当たる場合があり、利用目的の特定が欠かせません。

会員データ移行の検証は、件数だけでなく項目値・権限・ログイン可否まで4層で確認する取り組みです。 IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の公開資料が示す代表的な観点を、BtoB ECの会員データに当てはめて整理します。

百貨店の外商が抱える電話・FAX・紙の受発注を、Web上の仕組みへ置き換える取り組みを、経済産業省などの一次情報から整理します。顧客別価格や掛売、締め請求といった外商特有の商習慣が、EC化の要件としてどう扱えるかを解説します。