B2B
EC-COLUMN B2B ECコラム

BtoB ECの企画・構築・運営に
役立つ情報をまとめました。

Web上で法人と法人とが取引する「BtoB EC」を成功させるために役立つビジネスのノウハウや、BtoB ECシステムの活用方法など、EC-Rider B2B ⅡのEコマースソリューションを軸に、売上アップや、業務効率向上に役立つ情報（コラム）をお届けします。

基幹システム刷新の判断基準は「古いかどうか」ではなく、目的・現状・手法・投資対効果の4段階で決まります。「古い」と「レガシー」は別物であり、経済産業省が示す5つの要因で客観的に判定できます。

EDIとBtoB ECは、どちらか一方を選ぶ方式ではなく、取引先の性質に応じて使い分けるものです。両者の違いの根は、画面の有無ではなく、取引先と事前に取り決めを合わせる必要があるかどうかにあります。

BtoB ECの並行稼働・切り替え設計は、感覚ではなく「移行のためのシステム停止が取れるか」など複数の判断軸で決めるものです。並行稼働は無条件に選べる手段ではなく、利用部門の負担とデータ同期の難しさという代償を伴う選択です。

BtoB EC導入の失敗の多くは、稼働が止まることではなく、効果を測れないまま利用が定着しない状態を指します。原因は着手前・設計・運用の各段階にわたって7つの類型に整理できます。

受発注システムのRFP（提案依頼書）を、要件定義の結果を提案比較できる形に変換する6部構成で解説します。掛売・与信・取引先別単価など、受発注システムに固有の商習慣要求をRFPのどの章に書くかを整理します。

受発注システムのデータ移行は、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の非機能要求グレード2018が定める「移行性」という項目に沿うと、抜け漏れを防げます。過去データを何年分移行するかは、国税庁の一問一答が判断材料を示しています。

BtoB ECの運用体制は、6つの役割に業務を割り当てることで設計できます。専任6人を置く発想ではなく、兼務を前提に役割を割り当てる考え方です。人材不足の背景には、人材像や評価基準を「決めていない」という空白があります。

BtoB EC導入の稟議で決裁者が問うのは「なぜ今か・いくらか・何が良くなるか・失敗したらどうするか」の4点です。効果は削減できる時間・回避できる損失・伸ばせる売上の3層に分け、実績の出やすい順に書くと説得力が増します。

BtoB ECのスモールスタートとは、取引先・商品・機能の範囲を絞って稼働させ、実績を見ながら段階的に広げる進め方です。範囲を切る軸は「取引先」「商品」「機能」「業務プロセス」の4つがあり、自社に合う軸の選び方があります。