B2B
EC-COLUMN B2B ECコラム

BtoB ECの企画・構築・運営に
役立つ情報をまとめました。

Web上で法人と法人とが取引する「BtoB EC」を成功させるために役立つビジネスのノウハウや、BtoB ECシステムの活用方法など、EC-Rider B2B ⅡのEコマースソリューションを軸に、売上アップや、業務効率向上に役立つ情報（コラム）をお届けします。

発注単位・ロット設定で決めるべき項目を5つに整理し、比較表で判断基準を示します。ケースとバラを併売するときの商品マスタ設計を、GS1標準の原則から解説します。

BtoB ECの送料設定は、配送の原価・確定タイミング・請求方法をルール化する設計作業です。 2026年に施行・指定が進む制度が、送料表の作り方そのものに関わってきます。

障害対応体制で決めることは、優先業務・復旧の時間と水準・判断する人・取引先への伝え方の4つです。体制づくりは人員配置より先に、止まってよい時間を決める順番が肝心です。内閣府のガイドラインが手順を示しています。

BtoB ECのスマホ利用とは、画面をそのまま縮小することではなく、現場で完結させる業務を切り出す設計です。現場は店舗・倉庫・工事現場・移動中の4類型に分かれ、通信条件も端末の持ち主も異なります。

BtoB ECの受注締め時間は、営業都合ではなく運送会社の集荷時刻から逆算して決めるものです。 2026年4月に全面施行される物流効率化法により、荷主側にも締め時間の設計が求められる場面が増えています。

BtoB ECの型番検索は、商品マスタ側の「識別子の持ち方」と検索エンジン側の「照合方式」を対で決めることで精度が上がります。 GTIN（JANコード）の桁数体系や文化庁の表記基準など、公的な一次情報に基づいた決め事の一覧を示します。

BtoB ECで見積書を電子発行するときに決めるべき論点を、国税庁の公式資料をもとに整理します。見積書は電子帳簿保存法の保存対象であり、保存が不要と考えられる見積書の類型も示します。

BtoB ECの権限・アカウント管理では、誰に・何を・どの範囲まで・いつまで許すかを役割ごとに定める必要があります。取引先企業の中の権限と、自社側の運用者権限は、設計の考え方も根拠となる規律も異なります。

BtoB ECの帳票出力は、見積書・注文書（注文請書）・納品書・請求書・領収書の5種類を、受注データから交付できる状態にすることです。納品書は単票で完結させる必要はなく、請求書と記載事項を分担できます。